素粒子理論限定の調査だが、1998 年から 2008 年の 10 年の間にポスドクが就職するまでに必要な期間が平均 3.4 年から平均 6.4 年へと約倍増し、職が見つからない若手研究者が海外へと流出していることが分かった (毎日新聞の記事より) 。 海外流出率は 98 年度は 3 % 弱だったが、04 年度では 28 %、08 年度では 41 % と急増している。この海外流失もアメリカ等の先進国で大学教員になるわけではなく、韓国や台湾等の東アジアの国に数年任期のポスドクとして雇用されているのが実情で、研究環境の良い国への頭脳流出というよりも、経済難民としてアジアの国々へ流出しているだけのようだ。これは国が常勤職を確保しないまま無計画にポスドクを増やした政策が背景にあり、政府の無策ぶりが露呈した格好である。 素粒子論分野のみではあるが、海外在住の研究者を含めてほぼ全数を調査した例は珍しく、