アパレル業界は「コロナ禍」で、いよいよトドメを刺されるかもしれない（南 充浩） @gendai_biz
アパレル業界は「コロナ禍」で、いよいよトドメを刺されるかもしれない 決算の数字は、軒並み大変なことに… 大手が総崩れ 今回の新型コロナウィルスによる営業自粛は何とか生き延びていたアパレル各社にトドメを刺すことになりそうです。 コロナの感染防止対策として営業時短や週末休業が始まったのが3月ですが、すでに大手アパレルは2月期決算で総崩れとなっていました。 オンワードホールディングスの2020年2月期連結は 売上高が2482億3300万円（前年比3.2%増）、営業損失が30億6100万円（前年同期44億6100万円の黒字）、経常損失は38億3500万円（同51億6100万円の黒字）、当期損失が521億3500万円（同49億4800万円の黒字）と増収減益の大幅赤字転落となりました。 三陽商会の2020年2月期決算は売上高688億円6800万円、営業損失は28億7500万円、経常損失は28億円990
｢ゾゾ頼み｣再燃も､ZOZOが喜べない複雑な事情
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
日本のアパレルの半数が消滅！？コロナではなく支離滅裂な政治に殺されるアパレル業界 _流通・小売業界 ニュースサイト【ダイヤモンド・チェーンストアオンライン】
本稿は2020年4月末日に書いた。この3〜4月に本連載で掲載されたものはすべて2月に書いたもので、まさかコロナがここまで猛威を振るい、日本人を恐怖のどん底に陥れるとは思いもしていなかった。 このままでは、アフターコロナの日本、特にアパレル業界は第二次世界大戦の大空襲の後のような焼け野原となるだろう。金融機関は、クライアントから預かった大事なお金を投資に回すことを止め、リスクマネーは産業界に流れていかない状況になっている。銀行は支払い猶予を伸ばす、あるいは、債権放棄を行うという話も舞い込んできている。このままでは、アパレル業界は、秋には産業崩壊を迎えてしまう。以下にその論拠を示そう。 RichLegg / iStock 産業破壊！日本アパレル企業の半数が秋までになくなる 誰もが将来に不安を抱く昨今、日銭を稼ぐリテーラーたちは止めどなく流出する現金を目の前にして、「会社がいつまで持つのか」を計
売上規模もEC比率も関係ない！勝ち組アパレルに共通する「ライトオフ期間」の長さとは？ _流通・小売業界 ニュースサイト【ダイヤモンド・チェーンストアオンライン】
前回、赤字続きのアパレル企業たちは、奇妙なデジタルツールにすがり、ビジネスの本分である顧客ファーストの視点を忘れてしまったと指摘した。さらに、市場が縮小しているにも関わらず、相変わらず売上を追いかける現状がいかに自社を崩壊に導くかを説いた。今回はその続編、巷で試験導入が進むダイナミックプライシングがいかにブランドを毀損させる恐れがあるのか、そうではなく企業が利益率とブランド力を高めるためにすべきことを解説しよう。 勝ち組アパレルに共通するのは、売上規模は関係なく、値引きに頼らず、ライトオフ期間が長いブランドだ。また、ユニクロのヒートテックに代表されるコモディティ商品は将来的に、店舗から自動販売機へその販売チャネルが移行するかもしれない（Photo by SeanPavonePhoto） ブランド力を毀損する危険な劇薬、ダイナミックプライシング あなたの会社にも、デジタル企業が営業に来て、「
広告業界に激震走る——グーグルの方向転換が、なぜ重大なのか？（野口 悠紀雄） @gendai_biz
インターネットに「クッキー（cookie）」というものがある。グーグルはこれの利用について方向転換をしようとしている。広告業界に激震が走った。 GAFA＋MSの時価総額が東証1部の総額を超える 「ビックデータ」、「プロファイリング」、「データ資本主義」などの言葉が連日のように新聞紙上を賑わしている。 GAFAとかBATと言う言葉も飛び交っている。これらは、アメリカや中国でインターネットサービスを提供する企業で、「プラットフォーム企業」とも呼ばれている。新しい経済活動の最先端にいる企業群だ。（「GAFA」とは、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン。「BAT」とは、バイドゥ、アリババ、テンセント）。 GAFA企業の時価総額は1兆ドル程度になってきている。GAFAにマイクロソフトを加えた企業の時価総額の合計は、日本の東証1部上場企業の時価総額合計（2020年1月末で657兆円）を超えよう
ヤフーZOZO買収を読む、孫正義社長は“焼け野原”ZOZOを「楽天型総合サイト」に変える _流通・小売業界 ニュースサイト【ダイヤモンド・チェーンストアオンライン】
9月9日、複数のセレクトショップ、アパレルから同時に”サイトクローズ”の通知が我々消費者の元に届いた。その内容は、「システム開発遅延に伴うサイトメンテナンスの長期化」というものだった。そして、その３日後、ZOZOはヤフーとの事業提携を発表する。この2つは、何気なく我々の目の前を通り過ぎたが、この2つは全く関係ない話だろうか。あまりにタイミングが合うこの２つの出来事の裏には何かがあるというのが私の見立てだ。なお、本稿は幾ばくかの事実と私の経験から来る話を組み合わせた分析であることを最初に述べておきたい。 ヤフーによるZOZO買収が発表される3日前から相次いだ、有力アパレルのオンラインショップ一時閉鎖。この2つの関係は？ ZOZO離れ続出を受け、ZOZOは事業衰退期の戦略を敢行 2016年、私は、日本のアパレルに対してあらゆる場所やメディアで、ZOZOTOWNをはじめとする外部オンラインモール
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
自動車企業 vs IT企業、自動運転領域エンジニア争奪戦の行方 (自動運転ラボ)