会計に関するgasuuuのブックマーク (5)

  • 会社の経営状態を見抜く5つの秘訣:日経ビジネスオンライン

    今回からシリーズでスタートするこのコラムは、会計の素人のための財務分析講座です。財務分析といっても流動比率や自己資比率などの財務分析指標を説明するものではありません。財務諸表から会社の状態を読み解くコツを説明するものです。つまり、財務諸表のどこを見れば何がわかるのかを説明していきます。 素人でも財務諸表は読み解ける 今回の第1回と次回の第2回は財務分析の基礎的な方法論の説明ですが、第3回からは話題の企業を例にとって実際に財務分析をしていきます。 このコラムは会計に苦手意識を持つ人のためのものです。会計分野に深い知識がなくても財務諸表を読み解くことは可能です。このコラムを執筆する私自身が元々機械エンジニアですし、いままでに仕訳の勉強をしたこともありません。そんな会計の素人でも財務分析のポイントさえわかっていれば、財務諸表から会社の状態を読み解くことができます。 ではこれから財務諸表が読める

    会社の経営状態を見抜く5つの秘訣:日経ビジネスオンライン
  • 知っておいて損はない! 給与明細の見方

    そして、以下が、人にかかるコストの一般的な名目です。 基準内給与……毎月固定的に発生する給与を指します。基給や住宅手当などが該当します。 基準外給与……月々で変動する給与を指します。残業手当、休日出勤手当などが該当します。 法定福利費……法定されている社会保険料の会社負担分を指します。社会保険料とは、健康保険・厚生年金保険・雇用保険・介護保険・労災保険を指します。 福利厚生費……福利厚生目的の費用を指します。社員堂や社宅施設の維持費用などが該当します。 交通費……社員の通勤代や出張費等が該当します。 退職給付費用……退職時に発生する退職金のうち、当期に発生した費用を計上します。 上に挙げた(架空の)給与明細の各項目とさまざまな人的コストの間には、どのような関係があるのでしょうか。「支給項目」については特に難しくないでしょう。「通勤非課税」は「交通費」に、それ以外の手当は「基準内給与」「

    知っておいて損はない! 給与明細の見方
  • 月額1,980円の個人事業主向けインターネット経理サービス - ネタフル

    個人事業主向けのインターネット経理サービス、月額1980円からという記事より。 ビジネスオンライン株式会社は、個人事業主向けのASP型インターネット経理サービス「ネットde青色申告」を16日から開始する。 ビジネスオンラインが個人事業主向けのASP型ネット経理サービス「ネットde青色申告」を開始するそうです。 「ネットde青色申告」では、帳簿入力から青色申告決算書の作成、電子申告まで一連の作業が行える。不明な項目の確認や質問のやりとりをわかりやすくする「付箋機能」や、月次の損益推移や3期分の比較表など、経営判断に役立つデータ機能などを提供する。 白色より青色の方が控除額が大きいのですが、その分、手間もかかります。ワンストップで申告までできてしまうのは、便利かもしれません。 最近は周りでもフリーになって仕事を始める人が増えている気がするので、こうしたさーサービスへの需要はけっこうありそうな気

    月額1,980円の個人事業主向けインターネット経理サービス - ネタフル
  • 損益計算書に登場する5つの利益

    各利益は1つ前の利益から、損益を加減して算定する仕組みになっています。大ざっぱにいうと、上に行くほど、業だけの成果に近づき、下に行くほど業とは無関係なものや臨時なものも含めた成果になります。以下、項目別にイメージを持ちやすいように簡単に説明していきます。 (1)売上総利益 売上総利益は、売上高から売上原価を引いて計算します。売上高は、顧客に提供したシステムの対価です。売上原価とは、直感的にいうと顧客に提供したシステムにかかったコストすべてです。外部から購入したサーバやルータ、ソフトウェアはもちろんのこと、顧客向けカスタマイズに要した労務費・外注費や、社内検証環境の減価償却費も売上原価に含まれます。なお、未売り上げのシステムについては、仕掛品として資産計上され、翌期以降に売り上げた時点で売上原価となるため、今期の利益計算には含まれません。 (2)営業利益 売上総利益から販売費および一般管

    損益計算書に登場する5つの利益
  • 経営に役立つ財務分析

    これまで、企業の財務について、経理の役割・経理活動の記帳のツールである簿記、企業財務の最終目的とされる決算書を見るポイントを研修してきました。 今回は決算書の見方の総仕上げとして、経営結果としての数値を的確にとらえる為の手法(財務分析)について、学習する事にしますが、その前に経営分析の内容を見てみましょう。 自分の会社の経営内容を知る為には、経営結果としての数値を的確に押さえる事が大切です。会社を知るには、 ①経営結果としての数値を的確に押さえる事 ②その数値がもたらされた原因を経営活動に照らし合わせてみる事。そして ③その数値でとらえ切れない事柄にまで踏み込んで経営の実態を考える事 の3つがバランス良く行われる事によって初めて可能になります。 したがって、経営分析とは一般的に財務分析と呼ばれる数値による分析(数値で計るという意味で定量分析といいます)と数値の背景にある数値を離れた経営活動

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