山下和彦記者 去年3月11日の地震発生直後、電話などがつながらないなか、比較的つながりやすかったのがソーシャルメディアです。 中でも短い文章を投稿する「ツイッター」は、安否確認や情報交換の有効な手段として威力を発揮しました。 今、次の大災害に備えて、そのツイッターをさらに活用しようという動きが、全国の自治体や教育現場で広がっています。 災害とメディアの関係について取材を続けてきた生活情報部・山下和彦記者が、最新の動向をまとめました。 通信手段の確保に向けて 去年3月11日、多くの人が直面したのは、緊急時こそ頼りにしたかった通信手段が、ほとんど役に立たないという困った事態でした。 政府は9日のIT戦略本部で、災害時の通信手段確保のあり方を検討する官民共同組織、「IT防災ライフライン推進協議会」の設置を決定しました。 ここでテーマのひとつになっているのが、「ツイッター」の活用です。