シリーズ 農薬の安全性を考える／ＪＡＣＯＭ
情報をキチンと提供し科学的な認識を広める 科学ライター 松永和紀さんに聞く 聞き手：宗 和弘 ＪＡ全農肥料農薬部安全・安心推進課主任調査役 主婦として母としてそしてフリーランスの科学ライターとして、食や農業、環境問題について多くの執筆と発言をされている松永和紀さん。消費者に農薬について科学的に理解してもらうためには何をしなければいけないのかを中心にお話を伺った。 まつなが・わき 1963年長崎生まれの東京育ち。 京都大学大学院農学研究科（農芸化学専攻）修士課程修了。毎日新聞社の記者として10年勤めた後に退社。フリーの科学ライターとして活動を開始。著書に「食卓の安全学――『食品報道』のウソを見破る」「踊る『食の安全』――農薬から見える日本の食卓」（以上、家の光協会）、「メディア・バイアス――あやしい健康情報とニセ科学」（光文社新書）。また、日経BP社のサイト「Food Science
続・「悲鳴を上げる中国農業」
畑にまくのは下水のような汚水、未発酵の人糞肥料と大量の農薬散布、小作人と化した農民の惨状――。前回のインタビュー、「悲鳴を上げる中国農業」で中国農業の病理を語った愛知大学の高橋五郎教授。今回はさらに話を進めて、中国農業の持続可能性や食卓の未来を大胆に語った。 【前回のあらすじ】 中国農業が悲鳴を上げている。土と水の汚染、担い手である農民の疲弊は、国内消費量の20％に当たる野菜を中国からの輸入に頼る日本にとって他人事ではない。『農民も土も水も悲惨な中国農業』(朝日新書)を上梓した愛知大学の高橋五郎教授は徹底した農村調査で中国農業の病理を浮き彫りにしている。現地の農民と語り、土や水に触れる異色の学者に中国農業の現状を聞いた。詳細はこちら。 ―― 前回のインタビュー、「悲鳴を上げる中国農業」はかなりの反響でした。 高橋 そのようですね。知らない人からも手紙がきました。 ―― それだけ、多くの日本
悲鳴を上げる中国農業
中国農業が悲鳴を上げている。土と水の汚染、担い手である農民の疲弊は、国内消費量の20％に当たる野菜を中国からの輸入に頼る日本にとって他人事ではない。 『農民も土も水も悲惨な中国農業』(朝日新書)を上梓した愛知大学の高橋五郎教授は徹底した農村調査で中国農業の病理を浮き彫りにしている。現地の農民と語り、土や水に触れる異色の学者に中国農業の現状を聞いた。 ―― 残留農薬をはじめ、中国の農産物の危険性を指摘するものは少なくありませんが、その中でも『農民も土も水も悲惨な中国農業』（朝日新書）は、農村調査に基づく徹底したルポルタージュという点でかなり趣が異なります。中国農業の危険性に関するニュースを理解するためにも、先生が見てきたお話を伺えないでしょうか。 「おふくろの味」ではなく「袋の味」が幅を利かす日本 高橋五郎（たかはし・ごろう）氏 1948年新潟県生まれ。愛知大学法経学部卒、千葉大学大学院博士
「土壌活性剤」から殺虫剤を検出 続・「農薬疑義資材」って知っていますか シリーズ 農薬の安全性を考える／ＪＡＣＯＭ
◆本山教授が現地で事実関係を調査 佐賀県神埼市のアグリコマース（株）が輸入販売していた土壌活性剤「ニームオイル」（注)から、海外では登録があるが日本では登録されていない（申請中）殺虫剤アバメクチン（放線菌が生産するマクロライド系殺虫剤）が検出されたと３月29日の「第53回日本応用動物昆虫学会大会」（札幌）で、本山直樹東京農業大学客員教授が発表した。 本山教授は今年の１月９日にも同様な発表をし、新聞報道がされた。さらに日本環境動物昆虫学会誌「環動昆」（第20巻第１号）でも「土壌活性剤とラベル表示されたニームオイル製剤の殺虫活性と有効成分」と題して詳細な分析結果が掲載された。 しかし、２月25日に農水省は「農薬としての薬効を示す濃度と比較して著しく低い」ピペロニルブトキシド（ｐｂｏ）は検出されたが、アバメクチンは検出されず「無登録農薬とは判断されません」と公表した。さらに本紙の取材に対し
「ビタミンAがなければ、リンゴを食べればいいじゃない」byヴァンダナ・シヴァ
(07/18)私はいかにしてニセ科学批判者と呼ばれるに至ったか (07/17)産総研がバイオインフォマティクスのワークショップを開催するようです (07/12)IBMがゲノムビジネスに本格参入するらしい (07/11)ホメオパシー助産師のビタミンK2の問題が裁判になった (07/04)日本トンデモ本大賞2010オープニングムービー (07/03)トゥーリオ・シモンチーニのがん治療についてのまとめ (03/29)『「トンデモ」批判の政治性と政治の未来』にコメントしてみる (03/24)ニセ科学商品バイオラバーについてのまとめ (03/23)正しい目薬のさし方 (03/21)科学なポッドキャストをまとめて紹介してみる はじめにお読みください(1) サイエンスニュース(122) 宇宙開発・天文ニュース(78) サイエンストピックス(57) バイオニュース(155) バイオインフォマティクス(17
流通改革で手取りが倍に～直売所が描く農業の未来：日経ビジネスオンライン
和歌山のミカン農家が始めた直売所が注目を集めている。それは「めっけもん広場」。産地の多くにある買い出し型の直売所とは異なり、都市部のスーパーに直接出店する出張型の直売所だ。「農家が儲かる直売所」として地元でも評判の存在になりつつある。 中間流通をなくした直販が儲かる、というのは誰もが知っていること。とはいえ、めっけもん広場に参加する農家の手取りは、農協などを通した市場流通に比べて倍も違う。それだけ、既存の流通システムには余計なコストがかかっているということだろう。 農協を中心とした出荷団体、卸売市場、仲卸、そしてスーパー。日本の農産物流通には数多くのプレイヤーが存在している。今日、小売りの店頭に多種多様な農作物が並ぶのはこうした仕組みが機能しているからだ。もっとも、中間流通のプレイヤーが多ければ多いほど高コスト構造になる。そのしわ寄せが生産者の手取りにいっている面は否めない。 「儲かる農業
このままでは日本は食べていけない：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先週は、これからの世界経済の変動によって、食料を輸入に頼るこれまでの日本経済のあり方は大変危険であることを説明しました。欧州諸国が1970年代の米国による大豆の禁輸をきっかけに食料自給率を高めたのに比べて、60年代に6割だった日本の食料自給率は、今では4割を切るところまで低下しました。 日本に農地が足りないためではありません。度重なる減反政策や耕作放棄や裏作の停止で、日本の作付延べ面積は、ピークであった1960年代の半分にまで落ちました。 しかも、このままでは、日本の農業は衰退することが確実です。担い手となる農家の高齢化がさらに進み、後継者が激減するからです。掛け声ばかり食料安全保障や自給率向上を訴えても、流れを変える現実の政策はいまだに実行
美深町オフィシャルホームページ-農業体験実習
北の大地「北海道」で、農業を体験して新しい自分を見つけてみませんか？ 美深町では、農業をあなたの目で見、手で実感して、農村生活を満喫していただきたく農業体験実習生を募集しています。 １．対象年齢 ２０歳〜４０歳までの独身男女（学生不可） ２．体験実習期間 �@年間を通して受け入れますが、冬期間は都合により受け入れできない場合もあります。 �A実習期間は１ヵ月以上を原則としますが、短期の希望でも受入農家と協議し、可否を決めさせていただきます。 ３．体験実習内容 受け入れ農家の指示に従い、農作業（稲作・畑作・酪農等の軽作業、補助労働）を体験していただきます。 ４．体験実習時間 １日 実動 ８ 時間（受け入れ農家によって時間帯は異なります） ５．休日 １ヵ月に４日以上（農作業の繁閑、種別によ
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