現代の社会はグローバル化の進展の影響を受け、一定レベルの英語が活用できることはビジネスマンにとって必要不可欠となっています。こうした英語の重要性の高まりを受け、社内の公用語を英語にした、という企業も数多く登場しているのです。例えば、有名どころでは楽天やユニクロ、日産、シャープといった名立たる大企業は、社内英語公用語化を一部または完全に実施しています。 他方、社内英語公用語化を実施することに対して、否定的な見方をしている企業が少なくないというのも事実です。そこで、以下では企業が社内英語公用語化を進めることのメリット・デメリットについて紹介していきたいと思います。 社内英語公用語化を進めることの最大のメリットは、グローバル化に自然と対抗できる企業としての力が身に付くという点にあります。現在でも海外と取引や関係のある企業は、必ずと言っていいほど英語を専門に扱える人材を確保していますが、在籍してい

ネイティブに何か言われると話せなくなってしまう原因の1つは、相手の英語がストレートすぎるからです。遠回しに丁重に話しかける日本語と違う、英語の遠慮のなさに戸惑ってしまうのです。年下や部下がネイティブの場合は「失礼な言い方をするやつだ」とカチンとくることもあります。 英語は率直な言い方をする言葉です。そこが分かれば、ネイティブに余裕をもって対応できるようになります。 英語の社内公用語化は失敗する 英語が社内公用語として定着して、皆が英語で議論するようになると、「やっぱり英語はやめよう」という声が広まるのではないかと予想しています。「意思が伝わらないから」ではありません。「社内の空気が悪くなるから」が理由です。 海外では日本人同士でも英語で話さなくてはならない時があります。外国人が1人でも入れば議論はすべて英語だからです。ぼくがアラビアで部長をしていた時、部下の日本人と議論になる時がありました

２０１０年、楽天とファーストリテイリング（以下、ファストリ）が英語を社内公用語にすると宣言し、各所で賛否両論を呼んだ。筑波大学大学院教授である著者も、このニュースに衝撃を受けた者の一人である。英語支配論や言語政策、国際コミュニケーション論を専門とする著者はこの発表に危機感を抱き、両社の社長へ抗議の手紙を送った。 本書は、実際に送った手紙の全文掲載から始まる。その中で、「英語の社内公用語化」の弊害について著者が問題視しているのは主に３点。この３点の理由を明らかにしていく構成で丁寧に論が展開されていくので読みやすい。 まず１つ目めは、「日本語・日本文化の軽視」の問題だ。現在の日本には「英語信仰」が広がっており、その結果「英語偏重社会」が生まれ、日本語や日本文化の軽視が起きていると指摘している。 確かに、昨今の日本人の英語への傾倒ぶりは顕著だ。昇進の基準としてＴＯＥＩＣなどの結果を重視する企業が

マツダが2002年、生産を終了したスポーツカー、『RX-7』。同車の復活が2017年に決定したと、海外の自動車メディアが報じている。 これは10月31日、オーストラリアの自動車メディア、『THE MOTOR REPORT』が伝えたもの。同メディアのインタビューに応じたマツダのスポーツカー担当主査、山本 修弘氏は、「次期RX-7を2017年に発表する計画だ」と明かしたというのだ。 2017年といえば、マツダの伝説のスポーツカー、『コスモスポーツ』の誕生50周年の節目。これを記念する形で登場するのが、次期RX-7になるという。 ところで、RX-7といえば、ロータリーエンジンを積むのが特徴。次期RX-7の心臓部は、どのようなエンジンになるのか。 山本氏によると、「16X」と呼ばれる次世代ロータリーエンジンを次期RX-7は搭載。排気量は『RX-8』の1.3リットルよりも大きい1.6リットルの直噴自

政府の宇宙政策委員会は24日、日本版全地球測位システム（GPS）に使う準天頂衛星など4分野を社会インフラとして重点投資する方針を決めた。6月までに各分野の優先順位を付け、来年度の予算配分の方針に反映させる。社会インフラにはこのほか、地球の気象や環境などを観測するリモートセンシング衛星、大容量高速