南山堂 / 月刊誌「治療」国民病の腰痛，いま総合診療医に必要な知識と技術をつかめ！ 厚生労働省の国民生活基礎調査（2022年度）によると，病気や怪我などで自覚症状のある者（有訴者）は人口千人あたり276.5となっており，そのうち最も多い症状は男女ともに腰痛で，人口千人あたり男性91.6，女性111.9である．なお第2位は男女ともに肩こり，女性の第3位および男性の4位が手足の関節が痛むとなっている．このように日本国民の多くが運動器に何らかの症状を有していることがわかる．そのなかでもとくに腰痛に悩まされている国民は多く，2019年の東京大学と日本臓器製薬の共同研究によると，その経済的損失は年間3兆円と試算されている． 厚生労働省は2013年には『職場における腰痛予防対策指針』を改訂した．そのなかで4日以上の休業を要する腰痛は職業性疾病の60％を占める4,822件発生しており，業種別では社会福祉施設が約19%を占め，10
