見えてきたECサイトの人気レイアウト
ECサイトのレイアウトは、ユーザーに情報を的確に届ける上で重要な役割を果たす。サポタントの調査結果から、ECサイトでトレンドになっている検索窓の設置場所やサイト幅のピクセル数が分かった。 Web・モバイル業界の人材事業を手掛けるサポタントは7月30日、EC（電子商取引）サイトのレイアウトのトレンドに関する調査結果を発表した。楽天市場（100サイト）、Yahoo!ショッピング（50サイト）に出展しているECサイトおよび企業が独自に運営するECサイト（100サイト）を7月に調査した。 70％がページ上部に「検索窓」を設置 Webページの上部に検索窓を設置しているECサイトは全体の70％だった。増加する商品点数に対し、検索性を向上させる目的で検索窓を設置するECサイトが増えているという。
わずか半年でネットショップを軌道に乗せた「香水屋ドットコム」の集客術とは？ | Web担当者Forum
[PR] 個人消費が低迷する中、2009年4月に香水専門店「香水屋ドットコム」をオープン、半年あまりで軌道に乗せたのが、アスタリスク株式会社の村西美由紀さんだ。ショップ立ち上げを成功させた要因とは？ 村西さんに語っていただいた。 価格ではなくきめ細かなサービスで 大手ネットショップに対抗 アスタリスク株式会社 代表取締役 村西 美由紀氏 不況の影響で個人消費が大きく落ち込んだ2009年。この数年間で最も厳しい経営環境に直面したネットショップも多かったのではないだろうか。 そうした中、09年4月にネットショップを新規オープン。嗜好品に位置づけられる「香水」の販売に特化しながら、右肩上がりの成長を実現した通販サイトがある。アスタリスク株式会社が運営する「香水屋ドットコム」だ。同社代表取締役の村西美由紀さんは、開業の経緯について次のように説明する。 「前職でカー用品のネット販売を担当してい
ネットショップ運営者さん！WEB制作会社さん！12月1日より返品特約の記載に関するルール改正ですよ。｜検索エンジン Watch
さぶみっと！JAPANの中村です。 ネットショップのオーナーさんは既にご存知の方が多いとは思いますが、インターネット通販などの、特定商取引に該当する業務を行う場合、特定商取引法に関する記載を（サイト内など）に表示することが法律で規制されていますが、12月1日よりこの項目の1つとなる、商品の「返品・交換」についての記載に関するルールが改正されます。まだ先の事だなぁと思ってましたが、気が付くとルール改正までもう4週間くらいしかないんですよね。皆さまもろもろご準備は万端でしょうか？ 特定商取引法の改正について（消費者庁・経済産業省） http://www.no-trouble.jp/page?type=gallery&id=1251711092836 現状の規制では「返品特約」が表示されている場合は、販売者と購入者間の合意の下、その表示に該当する内容の返品や交換が可能で、それ以外の場合は、商品
購入直前のユーザーを逃さない。モバイルECサイトの「買い物かご」のユーザビリティ（第9回） | モバイルサイト構築のユーザビリティいろは
前回ではモバイルショッピングサイトのトップページから商品検索結果ページ、商品ページまでのユーザビリティポイントについて紹介しました。第9回となる今回では、実際にユーザーが商品を購入するまで、「買い物かご」ページから決済に至るまでの「購入フロー」の構築ポイントを、ユーザビリティ調査結果の内容を基に紹介します。 商品購入を決めたユーザーをスムーズに「決済」に誘導する事が重要オンラインショッピングの利用経験があるユーザーにショッピングサイトで商品選択後に購入を断念したことがあるか尋ねたところ、「よく断念することがある」「たまに断念することがある」という回答がPCで32％、モバイルでは48％となり、モバイルがPCを16ポイント上回る結果となりました。 購入を断念した理由をPCとモバイルで比較したところ、「通信速度が遅かったから」「住所入力が面倒になったから」の2つがPCとの差が最も大きく、モバイル
ECサイトから65万人の情報漏洩 20人が70時間，不眠不休で対応
1. 8万のカード情報を含む65万人の個人情報が漏洩し，セキュリティをいちから見直した 2. 漏洩が判明した直後は延べ20人が3日間，夜を徹して作業に当たった 3. カード情報の管理を第三者に任せ，WAFを導入するなど安全性を高めた 「えらいことになってしまった。覚悟せなあかんな」。 2008年7月10日の深夜のこと。アウトドア用品や釣り具の販売で年間40億円を売り上げるECサイト「ナチュラム」を運営するミネルヴァ・ホールディングス（当時の社名はナチュラム，8月1日に持ち株会社として改称）の中島成浩氏（代表取締役会長兼社長CEO）は，創業以来の危機に直面していた。ナチュラムのサイトから，クレジットカード情報を含む個人情報がほぼ確実に漏洩していたことが判明したのだ。大阪市中央区の本社会議室に集まったメンバーは皆青ざめていた。 まず取り組んだのは被害の拡大を防ぐこと（図1）。丸3日間で一気に対
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