米ネット広告売り上げ、景気後退の中でも堅調
ネット広告の米業界団体Interactive Advertising Bureau（IAB）は10月7日、2008年上半期（1～6月）の米ネット広告売り上げが、前年同期比15.2％増の115億ドルに達したと発表した。調査は、IABの委託により米コンサルタント会社PricewaterhouseCoopers（PwC）が行った。 検索広告売り上げは約51億ドルで前年同期比24％増、ディスプレイ広告売り上げは約38億ドルで前年同期比19％増と、いずれも売り上げ記録を更新した。検索広告はネット広告売り上げ全体の44％、ディスプレイ広告は33％を占めている。
グーグル アドセンスはなぜ大企業の広告を取り込めないのか - anti-monosの新メディア論
初めて梅干しを作ってみた話 今年の夏、初めて梅干しを作りました。 私梅干し大好きなんですが、自分で作るという発想がなくて…同僚が梅シロップを作っているのに影響されて去年から梅仕事を始めてみたんですが、そのときの説明書に「梅干しの作り方」というのも入っていて、えーー梅干しって自分…
「よきに計らってもらう」代償 : 404 Blog Not Found
2006年05月30日16:00 カテゴリAnnouncement 「よきに計らってもらう」代償 めくら撃ち絨毯爆撃型の広告に耐えるか、ピンポイント爆撃型の広告主の視線に耐えるか、それが問題だ。 大西 宏のマーケティング・エッセンス:あなたのPCにYahooが侵入してくる ワンツーワン・マーケティングだとか、パーナライゼーションのひとつだととかといえば耳障りがいいでしょうが、プライバシーを侵害するかどうかのきわどい境界線にあることはいうまでもありません。「よきに計らえ」という殿様の決め台詞がある。家臣がこれを行うには、家臣としては、殿様の「よき事」が何なのかというのを知っておく必要がある。家臣は殿様のことを知れば知るほどよい家臣ともなるが、家臣がそのことを他に、ましてや江戸表にバラすようなことがあれば打ち首ものである。 そういう意味では、この「履歴マーケティング」の問題というのは、新しくて
広告4社とキー局5社、番組のネット配信で新会社
電通など広告大手4社と、在京民放キー局5社は3月15日、映像のネット配信事業を行う新会社を、4月3日付けで共同設立すると発表した。 新会社は「プレゼントキャスト」で、5月の増資後の資本金は8億円、資本準備金は8億円。社員数は20人で、社長は電通メディアコンテンツ第2本部の石川豊テレビ局次長が務める。 各社の出資比率は、電通が18.75％、日本テレビ放送網、東京放送（TBS）、フジテレビジョン、テレビ朝日、テレビ東京がそれぞれ12.50％、博報堂DYメディアパートナーズが8.75％、アサツーディ・ケイが6.25％、東急エージェンシーが3.75％。 新会社は、会員登録だけで原則無料で利用できる広告付きの動画コンテンツの配信や、動画ポータルの構築を行うとしている。株主以外の企業とも分け隔てなく取引するという。 電通とキー局5社は昨年11月、ネット配信新会社を設立すると発表していた（関連記事参照）
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