標準原価計算は、もともと直接費を管理するために考案されたものでした。直接材料費については価格差異、直接労務費については賃率差異が製造現場にとっては管理不能と考えて(実際には、製造現場が管理可能な価格差異や賃率差異も存在していますが、これはまた後日書くことにします)、能率の良否によって生じた消費数量差異と作業時間差異について、しっかりとした管理をしていこうというものでした。ここでは、原価標準によって確定された当月の投入数量に基づいて計算される「良い能率に基づく材料投入数量や直接作業時間」が算定されていますから、これと実際の材料投入数量や直接作業時間を比較することによって、能率の良否を測定できることになるからです。 他方、製造間接費についてはどうでしょうか。理論的にはともかく、原価計算上、製造間接費の原価統制に関する実務はきわめて問題の大きいものの一つです。その理由の一つは、「標準」とうたって
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