スロバキアのESETは現地時間2012年2月29日、米国の企業セキュリティに関する調査結果を発表した。近年では従業員が個人所有の端末を業務に使用すること(BYOD:Bring Your Own Device)が珍しくなくなり、従業員の81%はデスクトップおよびノートパソコン、スマートフォン、タブレット端末など、なんらかの個人所有デバイスを仕事に使用している。 BYODは従業員の生産性向上につながるというメリットが期待される。その一方で、セキュリティ面での影響は見過ごされている傾向にある。 個人所有のスマートフォンを使って企業情報にアクセスしたり、企業情報を保存している従業員は24%だった。個人所有デスクトップパソコンになるとその割合は41%に、個人所有ノートパソコンでは47%に上昇する。個人所有タブレット端末の場合は10%にとどまった。仕事目的には成熟した技術の方が、より頻繁に使われている
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