日本企業は「社内公用語＝英語」しないともう世界で生き残れない - My Life After MIT Sloan
昨日、東洋経済のサイトに載っていた、楽天の三木谷社長のインタビューを呼んで、これはすごい、と思った。 「三木谷浩史－英語が出来ない役員は2年後には首にします」－週刊東洋経済インタビュー 実は私も以前から、「ものづくり」の品質では勝てなくなってきた分野では、日本以外の市場でのプレゼンスをもっと確立するために、組織全体が英語を当然のように話し、日本人以外の視点で当たり前のように考えられるようにならなきゃだめだ、と思っていた。でも、本当にこれを実践する企業があるとは、と驚いた。 三木谷氏には、約2年前にボストンで直接お話しする機会があり、そのときも「この会社は日本以外の市場に本格的に展開しないとヤバイと思ってるんだな」と感じたが、この記事からはその本気度がひしひしと伝わってきた。 この10年、20年のうちに、日本企業は日本本社内でも英語が飛び交っているのが当然になるようになっていないと、「ガラパ
管理職は不要 - essence-s
テレ東京の「カンブリア宮殿」で。 めがね２１の経営に度肝を抜かれると同時に、すごく共感を覚えた。 ポイントは、 ・透明でオープンな経営にすると、管理職は不要になる。 ・やましいところがなければ、すべてをオープンにできるはず。 ・権威をもらうことを餌に働かせるのが、ほとんどの企業のやりかた。 ・本当は権威は幻想、実体ない。 ・給料も査定も全部オープン。もちろん社長の給料も。 ・ギブアップ宣言、この人とやっていけないという宣言だしたら現場変われる。 ・社内恋愛歓迎、結婚して独立を推奨されている。 ・稟議はネットで、異論が３日なければそのままOKとなる。 ・社員との信頼関係がもっとも大切、そのためのオープンなやりかた。 ・誤解される可能性あるから情報を制限なんてことは一切ない。それはどこかやましいから。
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