続コロナワクチンについて
2023.01.29 最近、一部のマスコミがワクチンに関するセンセーショナルな記事を書いています。 しかし、記事の内容は、相変わらず、ワクチンを接種した後に何人が死んでいるといったワクチンの危険性を煽るような記事で、 科学的とは言えず、ＨＰＶワクチンの二の舞にならないかと危惧しています。 ファイザーのワクチンの治験では、２０２０年７月から１１月の間に２１，６２１人がワクチンを接種し、重篤な有害事象が出たのはそのうち０．６％にあたる１２６人、死亡したのは０．１％未満の２人です。 これだけみると、ワクチンで死亡者が出た、重篤な有害事象も１００人以上に出ていると、反ワクチン派が騒ぎそうですが、治験では、同じように２１，６３１人がプラセボ（偽薬）を接種し、０．５％にあたる１１１人に重篤な有害事象が出て、やはり０．１％未満の４人が死亡しています。 つまり、２万人の中には、一定期間にワクチンと関係なく
「第8波」800万人感染の試算 ワクチン接種で3割減も 西浦教授 | NHK
新型コロナウイルスの次の感染拡大「第8波」の見通しについて、京都大学の西浦博教授は来年2月までに800万人程度が感染する一方、ワクチンの接種が順調に進めば感染者数を30％近く減らすことができるとするシミュレーションの結果を示しました。 この夏の「第7波」では7月から9月までの3か月間だけでおよそ1200万人に上り、医療がひっ迫して死亡者数もこれまでの感染拡大で最大になりました。 新型コロナの第8波について数理疫学が専門の京都大学の西浦教授は26日に開かれた厚生労働省の専門家会合で、感染が広がる勢いやワクチンの接種状況を仮定したシミュレーションの結果を示しました。
子宮頸がんと副反応、埋もれた調査 「名古屋スタディ」監修教授に聞く
子宮頸（けい）がんワクチン（ＨＰＶワクチン）の安全性に関して調べた「名古屋スタディ」が公表されて久しい。この調査は名古屋市の要請を受けて行われた大規模な疫学調査だが、その結果は注目を浴びることなく埋もれた形になっている。厚生労働省がワクチン接種の積極的な勧奨を取り下げ、その扱いは中ぶらりんの状況が続く。名古屋スタディを監修した名古屋市立大学医学部公衆衛生学分野の鈴木貞夫教授に調査の意義や子宮頸がんをめぐる現状などについて改めて聞いた。 ◇３万人のデータを解析 －－－名古屋スタディとは？ 子宮頸がんワクチンは、２０１３年４月に小学校６年生から高校１年生までの女子を対象に無料で受けられる定期接種が始まりました。ところが、接種後にさまざまな症状の訴えがあり、わずか２カ月後に厚生労働省が「積極的な勧奨はしない」とのスタンスを公表しました。ちょうど６年前のことです。 こうした中、名古屋市はＨＰＶワク
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