06 デフレの正体は「思い出より、おカネ」と思う心にあり：日経ビジネスオンライン山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る
経済学者は金融危機を見逃した：日経ビジネスオンライン
「100年に1度」といわれる世界不況。その原因をたどると、その背後には、金融市場を軸に利潤を最大化しようとする資本主義があった。そして、その理論武装の役割を担ったのは、金融工学をはじめとする経済学だった。 一方、公共投資による景気刺激策として、バラク・オバマ米大統領は環境と経済の両方の危機を同時に克服する「グリーン・ニューディール政策」を掲げる。これは、1925年の世界恐慌に対して、フランクリン・ルーズベルト大統領がケインズ経済学を取り入れた「ニューディール政策」になぞらえられる。今またケインズ経済学に注目が集まり、論争も起きた。 果たして、経済学には何が期待されているのか。経済学は社会の役に立つのか。そして、そもそも経済学とは何なのか。 こうした問いかけを、経済学者とは立ち位置が異なる2氏に投げかけた。「自然科学は法則、社会科学は規範」を持論とする経営コンサルタントの小宮一慶氏と、『バカ
「日本は没落した」はハゲタカの言葉 / SAFETY JAPAN [森永 卓郎氏] / 日経BP社
日本株の下落が止まらない。１月18日の日経平均株価の終値は１万3861円29銭。前日比77円84銭（0.56％）高となったとはいえ、昨年末に比べると1446円も下げてしまった。21日はさらに落ち、午前終値は１万3395円28銭である。 株下落の原因は、米国の失業率が予想以上となり景気後退懸念があること。そして、サブプライムローン問題が米国の金融機関に予想以上の赤字をもたらしたことが挙げられる。さらに、そのなかで円高が進行しているために、日本にとってダブルパンチとなったわけだ。このままでは日本経済はダメになるという連想が働いたのは、確かに間違いではない。 しかし、納得できないこともある。本家の米国のダウが、この間に8.8％の下落率であったのに対して、日本株はそれを上回る10％以上の下落率となっていることだ。 まさに日本経済への悲観が極まった形といえよう。現に、メディアに登場する評論家た
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編集長 村上龍 Japan Mail Media
