シャープ元幹部が実名で明かす 日本のテレビが韓国製に負けた「本当の理由」（週刊現代） @gendai_biz
日本を代表する電機メーカーが軒並み巨額の赤字に陥っている。経営者たちは円高や欧州不況など外部環境のせいにするが、言い訳に過ぎない。トップが舵取りに失敗し、決断を間違えた瞬間があった。 絶頂からあっという間に転落 '07年に社長となった片山幹雄さんの下で、シャープは大阪・堺市にあった新日鐵の工場跡地に液晶パネルと薄膜太陽電池の超巨大工場を新設しました。 「グリーンフロント堺」と名付けられたこの巨大工場に投じられた資金は、協力会社の分も合わせると実に1兆円。うち3800億円が第10世代と呼ばれる最新鋭の液晶パネル製造工場への投資でした。 液晶ディスプレイの性能と価格を決定する大きな要因は、いかに大型のパネルを作れるかです。堺工場は、40〜60インチの大型ディスプレイの市場が立ち上がることを予測して建設されたものでした。三重県・亀山工場で成功した、液晶ディスプレイからテレビまで一貫して生産する「
衝撃のレポート 敗北！さらば、ジャパニーズ・テレビ「日本のお家芸」は、作るほどに赤字を生むシロモノと化した！（フライデー） @gendai_biz
衝撃のレポート 敗北！さらば、ジャパニーズ・テレビ「日本のお家芸」は、作るほどに赤字を生むシロモノと化した！ 今さら説明するまでもないことだが、世界の薄型テレビ市場のシェアは、1位がサムスン電子、2位がLG電子で韓国メーカー2社が首位を独走している。サムスンに至っては、7年連続の1位だ（GfK、NPD調べ）。ジャパニーズ・テレビは大袈裟でなく存亡の危機にある。国際金融・投資情報会社「ジャパンエコノミックパルス」の上坂郁副社長は、日本の惨状に手厳しく、こう斬った。 「韓国は、サムスンのテレビをいかに売るか、日本の電機・半導体メーカーにいかに打ち勝つかを、国策として取り組んでいるんですよ。日本の市場を見れば、経済産業省の傘下にある『産業革新機構』が出資して、ソニー、東芝、日立の液晶事業を統合し、『ジャパンディスプレイ』なんていうシャープのライバル会社を作って、国が限られたパイの奪い合いを後押し
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