消費者とのダイレクトな関係構築に力を入れているブランドはどこか、と問われれば間違いなくナイキの名前が挙がるだろう。日本国内のあるリテーラーのEC担当者は匿名で、ナイキからECサイトを速やかに改修するよう通達があったと明かした。対応次第では今後ナイキ製品を取り扱うことが難しくなる可能性も示唆されているという。 ブランドからリテーラーに対する連絡は珍しいことではないーー重要なのはその内容だ。単なる挨拶や契約内容の確認であればいいが、2020年2月ごろとある日本国内のリテーラーのEC部門にナイキ(Nike)から送られて来た通達は違ったようだ。匿名で答えた担当者は、「ナイキから同社と顧客との関係を阻害することのない購入体験や環境を実現するよう、我々のECサイトを速やかに改修してほしいとの通達があった」と明かした。 近年、消費者とのダイレクトな関係構築に力を入れているナイキらしい要望だが、担当者は「