一億総学力低下時代 - 内田樹の研究室
慶應義塾大学と共立薬大が 2008 年度に合併する。関西学院大学と聖和大学の合併に続いて、二件目である。 毎日新聞の社説はこのニュースにこうコメントしている。 「来年度は大学・短大志望者が総定員に収まる『大学全入時代』。既に定員割れを起こす大学が相次ぐ中で、今回の合併劇は統合・淘汰の時代の始まりを示唆する。」 この状況判断はその通りである。 しかし、統合・淘汰を手放しで「市場の論理」として受け容れるべきではない。 そのことはこれまでも繰り返し申し上げてきた。 毎日新聞の社説もその点については留保をしているが、私の見解とはいささいかの「ずれ」がある。 社説はこう続く。 「こんな時代になったのは、少子化が進んだためだけではないのだ。大学教育の『質の低下』という積年の、本質的な問題がある。(…) 経済成長や基準緩和の中で増え続けた大学（06 年度学校基本調査で、国立８７校、公立８９，私立５６８）
教育が就業機会を奪うことがある、という話 - H-Yamaguchi.net
人がよりよい教育を求める、あるいは子供によりよい教育を与えたいと考える理由の1つに、教育によってよりよい職を得たい、与えたいというものがある。教育によって能力を高めることで、より収入が高く、より楽で、より社会的地位の高い職業を得ることを期待するわけだ。 ところが、現実にはそううまくいかないケースがけっこうよくあるように思う。 身近でよく聞くのは、いわゆるポスドク、つまり博士号を取得した後、専任の職に就くまでの間、大学などに籍を置いて研究を続ける研究者の話だ。去年だったか、2004年度時点でポスドクが12,500人に達した、という文部科学省の調査結果が報道されていた。2003年度は約10,200人で、1年間で約2,300人増と。しかも、うち約8％が40歳以上。私自身はこの立場になったことはないが、たいへんだという話はよく耳にする。声高に主張されないことこそが深刻さの証明であるとも。 大学院進
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