マーケティングは科学的アプローチに近づいて行くパネルディスカッションは、「マーケティングは科学か」というテーマから始められた。 「科学の定義は、データや論理・手法があって再現ができること」と説明する吉沢氏は、「マーケティングにとって科学(サイエンス)は手段であって、マーケティング=科学ではないので、厳密に言えばマーケティングは科学ではない」と、分析を行うデータサイエンティストという立場ではNOと言わざるを得ないと話す。 一方で友澤氏は、「データや論理・手法があって再現ができるということをマーケティングは目指さなければならない。デジタルマーケティングでは、それが可能になってきているので、科学になっていくべきだと思う。しかし、まだ科学にはなりきれていない」と述べる。 吉沢氏もマーケティングが科学になるべきという考え方には賛成で、たとえば、生産管理の現場で、標準偏差などの基準によって規格がしっか
ビッグデータが注目される一方で、マーケティングにおけるデータ活用は遅れており、勘や経験に頼った施策が行われている。こうした課題を解決するため、Web広告研究会の2014年2月度月例セミナーでは、BigData研究委員会が実施した、外部データや分析手法を用いたデータドリブン・マーケティングの実践例が示された。 勘、経験、度胸に頼らずデータドリブンなマーケティングを 第一部の最初に登壇した日本ヒューレット・パッカードの菅原裕氏は、BigData研究委員会がWeb広告研究会の2012年のWAB宣言「Cooking Big Data ~マーケティングの新しい時代へ」に呼応して誕生したことを明かす。 しかし、2012年当初、日本アドバタイザーズ協会の参加企業にヒアリングしても、マーケティングや宣伝部門でデータを活用している企業は少なかった。そのため、ビッグデータ活用の議論をする前に、データドリブン・
LINEについて四家氏は、石原氏の「連絡のための必須手段」というキーワードを紹介する。「LINEの基本機能であるメッセージと電話を使いこなしているという印象。学校の連絡網としても使われており、LINEをやっていないことで自分だけ連絡もれするもあったというお母さんもいた」と石原氏は話す。 辰巳氏は「きめ細かいグルーピング」というキーワードを示し、「シニア女性が、娘と自分のグループ、娘の友人も含めたグループ、息子と嫁を含めたグループなどを使い分け、日常の生活のなかで駆使してきめ細かなグルーピングを使いこなしている」と説明する。 一方で、平田氏は「怖い」というキーワードを示す。 LINEの便利さやすばらしさも語られたが、一方でLINEに対する違和感が若年層とシニア層の両方から出てきている。子供にはスマートフォンを買い与えたくはないのに、部活動の連絡網のためにLINEに入るように同調圧力をかけられ
Web広告・マーケティングの研究活動を行う日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会は、BtoBビジネスに関するセミナー「2014年度第1回Web広告研究会」を1月31日に大阪市北区で開催する。セミナーの仮タイトルは「BtoBビジネスの営業支援マーケティング」で、京都大学若林靖永教授の学術的視点からの意見を紹介するほか、BtoBサイトの最新事例の紹介を行う。セミナーは午後3時~同6時に開催。定員は130人、参加費はWeb広告研究会会員社および日本アドバタイザーズ協会会員社は1社2人まで無料、3人以上は1人2100円。一般は1人4200円。サイトから申し込む。概要は次の通り。 日時:2014年1月31日(金)午後3時~同6時 場所:毎日ビルディング大阪本社大会議室(大阪市北区梅田3-4-5毎日インテシオ4F) 内容:第一部「「BtoBマーケティングを考える(仮)」第二部「BtoBサイト事例:
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
長見氏は、まず「今日は店舗誘導などの話ではなく、ソーシャルメディアをやっていての実感や本音について話し合いたい」と説明する。 良品計画、スターバックスコーヒージャパン(以下、スターバックス)ともにFacebook、Twitter、mixiを運用しており、良品計画は40名、スターバックスは7名のデジタル関係のスタッフがいる。ただし、両社ともソーシャルメディアの担当は1名が兼務で行っているという。 ソーシャルメディアを始めたキッカケについて風間氏は、 ソーシャルメディアだから使い始めたというよりは、課題解決の1つの手法として2009年10月にTwitterから始めた。無印良品では7,000ほどのアイテムを販売しているが、これだけの商品数があると、チラシやCM、メールマガジンなどの既存のメディアで紹介できる商品が限られるので、他のメディアで商品を紹介したいと考えた(風間氏)。 と話す。それに対し
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