「荒らし」の生態研究：全TEDトークに付いたコメントを分析してわかったこと | ライフハッカー・ジャパン
「荒らし」に関する研究があるのをご存知でしょうか？ 情報科学の研究チームがTEDトークに付いたコメントを分析したところ、興味深い結果がわかりました。まず、大半のコメントはプレゼンの内容に関するものでしたが、コメントの約6%は、侮辱などの「荒らしコメント」でした。また、女性のプレゼンターの動画は、男性よりも外見や体型などを揶揄したコメントが付きやすいようです。 研究が始まった背景 ご存知の方も多いでしょうが、TEDは興味深いプレゼンを発表するカンファレンス（講演会）で、プレゼンはオンラインで公開されています。今回の調査は、ニュースメディアや科学メディアが、ネット上でコメントを残す人の行動を把握する目的で実施されました。 調査に参加した研究者は、学術雑誌『PLOS ONE』にて「科学を一般人にわかりやすく伝えるジャーナリストのために役立つ情報を集めたいと思いました」とコメントしています。TED
６０歳以上のストーカー、１０年で３・８倍に : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京都三鷹市で高校３年の女子生徒が刺殺された事件の発生でストーカー犯罪への関心が改めて高まる中、増加傾向にあるストーカー被害の中でも、６０歳以上の加害者が急増していることが、警察庁への取材でわかった。 加害者の大半は男性で、１０、２０、３０、４０、５０歳代の各増加率は昨年までの１０年間で１・５～２倍だが、６０歳以上は３・８倍。専門家は「背景に高齢者の社会での孤立化があり、対策が急務だ」と指摘している。 同庁の調査では、摘発（逮捕、書類送検）や警告のほか、相談を含む全体のストーカー被害は昨年、過去最悪の１万９９２０件で、２００３年の１・６倍に増え、加害者を年代別にみると、２０、３０、４０歳代で毎年、全体のほぼ６割を占める。６０歳以上は１割以下だが、０３年に６０歳代が３８３人、７０歳以上が９０人だったのが、１２年は１３２９人（３・４倍）と５０５人（５・６倍）にそれぞれ増えた。 ストーカー被害に
朝日新聞デジタル：つぶやく学生は「自分本位」に？ 首都圏の５大学調査 - 社会
【和気真也】ツイッターを使う学生は、気軽に本音をつぶやいて友人とのつながりを感じるが、自分に都合の良い情報だけを拾う習性が強まるため「自分本位」に陥りやすい――。そんな調査結果を、首都圏の学生らがつくる「大学生意識調査プロジェクト」が発表した。 調査は今年７月、駒沢、上智、専修、東洋、日本の５大学の学生８００人を対象に実施。「ＳＮＳがもたらす大学生のイマドキ友人関係」と題し、ツイッターやフェイスブックなどのソーシャルメディアが友人関係に与える影響を調べた。 調査によると、ＳＮＳを利用している学生の割合は９６．６％。複数のサービスに登録しているが、実際に最も使うＳＮＳの１位はツイッター（４９％）。ＬＩＮＥ（３５％）、フェイスブック（１０％）と続き、２年前の調査で９７％だったミクシィは今回２％に激減した。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログイ
朝日新聞デジタル：女子も「草食化」、経験率減る 日本性教育協会調査 - 社会
性交経験率の推移 １９７４年の調査開始以来、上昇傾向にあった女子大学生・女子高校生の性交渉の経験率が下落に転じたと、日本性教育協会が４日、公表した。調査委員会の片瀬一男・東北学院大教授（教育社会学）は「『草食化』の傾向が、若い男性だけでなく、女性でも進んでいることが見て取れる」としている。 調査は、若い世代の性に対する意識などを探るために、ほぼ６年に１度実施。昨年１０月から今年２月にかけて、全国１１地点の中学、高校、大学生計約７７００人を対象にした。 その結果、性交の経験率は男子大学生が５４％、女子が４７％。前回の０５年と比べると、男子は７ポイント、女子は１４ポイント減り、女子の減り幅が大きかった。高校生も男子が前回の２７％から１５％に、女子が３０％から２４％に減少。大学生・高校生とも男子は９３年、女子は９９年の水準に下がった。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録
横浜で小中学生８４人行方不明、多くはＤＶか : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
横浜市内で、学校が１年以上も居場所を確認できない小中学生が計８４人に上ることが、同市教育委員会への取材で明らかになった。 市教委は、多くはドメスティック・バイオレンス（ＤＶ）から逃れるため、保護者とともに居場所を隠しているとみているが、「学校が家庭問題に介入する権限がない」として、追跡調査を行っていないのが現状だ。 大阪府富田林市では先月、男児（９）が小学校に全く登校せず、数年前から行方不明になっている問題が発覚している。市教委学事支援課が、文部科学省へ報告する学校基本調査のデータ「居所不明児童・生徒」としてまとめた。同課によると、５月１日現在、住民票が横浜市内に登録されているにもかかわらず、理由不明のまま１年以上も通学せず、所在不明となっている小学生は５４人、中学生は３０人。 市教委は、主に小中学校の入学前に学校を通じて児童生徒の所在確認を行っている。健康診断や入学説明会を欠席した児童生
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
はてなブログ | 無料ブログを作成しよう
