米で「コーラ離れ」加速 健康志向やソーダ税導入も影響：朝日新聞デジタル米国で、コカ・コーラに代表される炭酸飲料の販売量が９年連続で減っている。炭酸飲料に税金をかける「ソーダ税」も広がりをみせる。健康志向の高まりで進む「炭酸飲料離れ」の逆風に、飲料各社は炭酸依存からの脱却をはかる。 ニューヨークのマリア・ラビノビッチさん（４５）の家族は、自宅では果汁のジュースやミネラルウォーターしか飲まない。砂糖のとりすぎは糖尿病につながるとの考えで、１３歳と８歳の子どもに「炭酸飲料は絶対に飲ませない」という。 米国の学校では自動販売機で炭酸飲料を売ることは珍しくないが、これを禁止する動きも出てきた。東部メーン州ポートランドの公立学校では、敷地内での販売を全面的に禁止。教育行政担当のチャンダ・ターナーさんは「生徒の健康管理が大事。肥満につながる環境を改善した」と話す。 米飲料業界誌によると、２０１３年の米国での炭酸飲料の販売量は、前年より３％減の８９億ケース（１ケース＝約５・
