ローカル（地域）広告の成長は、モバイルが追い風に
2012年2月に 「モバイルの地域検索とローカルビジネス」というポストでモバイルネットワークのxAdが発表したローカル検索（地域検索）とモバイルの親和性についてのレポートを紹介しましたが、あれから1年半が経ち、以前よりさらにローカル検索におけるモバイルデバイスの重要性が鮮明になってきましたので、他のレポートも参考に情報をアップデートしてみたいと思います。 伸び続けるローカル✕モバイルモバイルコマースの影響力の増大は既に周知のところです。以下のxAdのデータでも、北米では2013年はモバイルコマースがEコマース全体の15％に達し、そのまま堅調に推移して2017年には25％まで増えると予測しています。以前はモバイルコマースについては日本が突出していると言われていましたが、現在のモバイル先進国では傾向の違いはそれほどないのかもしれません。 モバイルと地域情報の親和性が高いのは万国共通です。ヨーロ
広告掲載なら！2019年国内の広告媒体＆広告料【80選まとめ】
広告掲載をしたいけど、どんな広告媒体があるの？どうやって広告料や広告媒体を調べたら良い？と疑問に思われる方も多いと思います。 今回は、日本で広告掲載が可能な「ネット広告」「マス広告」「SP広告」について、主要な広告媒体の掲載料をまとめました。 これから広告掲載を行いたい方は是非目を通して頂ければと思います。 1. インターネット広告の広告掲載料 インターネット広告は「高度なターゲティングができる」「Web上で成約させることができる」「費用対効果が可視化できる」といった特徴から、高い費用対効果を実現できます。 広告掲載を行うなら、まず始めに検討しておきたい広告手法です。 1-1. リスティング広告 リスティング広告は、検索エンジンの検索結果ページに検索キーワードと連動して掲載される広告です。 検索キーワードと連動して広告掲載がされるので、自社の見込み客のみへ効率的に広告配信が可能です。 広告
新規出店でDM（ダイレクトメール）リストがない…郵便局のタウンプラスを使おう！
この記事を読むのに必要な時間は約 5 分です。 郵便局のタウンプラスとは あなたは、初めての店舗出店や新しい地域で事業展開をする際、広告宣伝方法で困ったことはありませんか？ もちろん、何もしなければお客さんが来ることは期待できません。一般的な飲食店や美容院であれば、知ってもらうためのチラシ戦略を行うことも多いでしょう。 ただ、これまでDMなどのリストマーケティングを行っていた店舗や企業の場合、新しい場所では一からリスト集客を行わなければいけないため、困っている方も多いはずです。 こんな時に役に立つのが、日本郵便が行うダイレクトメールサービス「タウンプラス」です。 通常、ダイレクトメールを送りたい場合、顧客リストやDMリストを持っていないと送ることができません。 ところがタウンプラスは、リストがなくても、日本郵便が持つ住所データやGISデータを用いて、性別、年齢、家族構成、世帯別年収データな
日本の広告費50％を占めるプロモーションメディアとは？
この記事を読むのに必要な時間は約 7 分です。 広告費シェア1位のプロモーションメディア広告？ 日本の広告費は4マスが徐々に減って、インターネット広告費が増えている。 これは、広告業界に強くない方でも、何となくわかる広告市場の流れではないかと思います。 以前、4マス広告のメリットデメリットをお話したときに、以下の広告費内訳のグラフをご紹介しました。 参考： 30年あまりにわたる広告費推移をグラフ化してみる(上)…4マス＋ネット動向編(特定サービス産業動態統計調査)(最新) – ガベージニュース 参考： テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の4マス広告のメリットとは 「うんうん、確かに4マスは減少傾向で、インターネット広告が増えてきてるね……って、それよりも大部分を占めているプロモーションメディア広告って何よ！？」 4マス広告とインターネット広告の関連性を調べても、このプロモーションメディア広告をスル
40年近くにわたる広告費推移(上)…4マス＋ネット動向編(特定サービス産業動態統計調査)(最新) : ガベージニュース
経済産業省は2024年2月20日、特定サービス産業動態統計調査の収録データにおいて、年次ベースの時系列表の更新を行った。当サイトでは同データのうち広告費の主要項目について月次ベースのものを逐次【経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)】として分析しているが、今回は年単位における中長期的な動きを確認していくことにする。 伸びるネット、落ち込む新聞、そしてテレビは…金額推移 「特定サービス産業動態統計調査」の時系列データは1988年以降のものが収録されている。そこで1988年から今回新規登録された2023年分のものまでについて精査を行う。 なお2005年までは一般広告の項目にインターネット(広告)が含まれていること(2006年から分離された)、電通が同時期に発表している「日本の広告費(に関する調査報告)」における衛星メディア関連広告が区分されておらず、一般広告に含まれてい
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