asahi.com（朝日新聞社）：産婦人科医の１割、気分障害や不安障害に悩む 学会調査 - 社会
産婦人科医の８．４％が気分障害や不安障害を抱えている可能性がある。医療事故や紛争などを経験した産婦人科医は８割いた。３０日開かれた日本産科婦人科学会のフォーラムでそんな調査結果が報告された。 同学会は２００９年末から１０年春にかけ、会員の産婦人科医を対象に労働環境や私生活などを調べた。１３００人から回答があった。 女性医師の７．７％、男性医師の８．９％が、臨床的に問題になるほどの気分障害や不安障害があると判定された。職業を限定しない日本人一般を対象にした同じ検査では１．８％で、それよりも高率だった。 気分障害や不安障害は、年収の少なさ、勤務時間や当直など労働量の多さのほか、仕事で自己決定ができない、子どもが少ない、といった項目と相関関係があった。仕事への満足感とは、逆の相関関係があった。 このほか、医療事故や紛争を経験して悩んだことがあると回答した医師はほぼ８割。裁判経験がある医師
エコ・ピックアップ：周産期医療の立て直しには女性の労働環境改善が必要だ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇いま周産期医療が崩壊しつつある。だが、医療だけを見ていては問題は解決しない ◇小林美希（こばやし・みき＝労働経済ジャーナリスト） 脳内出血を起こした東京都内の妊婦の救急搬送が８病院で断られ、最終的に受け入れた都立墨東病院で出産後に死亡した、いわゆる「墨東病院事件」（２００８年１０月）から１年余り。この事件は、周産期医療（妊娠２２週から生後７日未満の母子を対象とした医療）の崩壊を象徴するものだった。 事件を受けて都は周産期医療体制の再構築を表明。０９年３月には「母体救命対応総合周産期母子医療センター」（スーパー総合周産期センター）制度を開始した。緊急に母体救命措置を必要とする妊産婦について、昭和大学病院など３病院が、救命救急センターと連携して必ず受け入れるシステムだ。また、厚生労働省は同年１１月、「周産期母子医療センターの整備指針」を１３年ぶりに全面改定。妊産婦の救急受け入れ医療機関を増や
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