JAL・ANAびいきのシニア層を奪えるか? スターフライヤーとジャパネットの業務提携がもたらす新「機内エンタメ」の可能性とは 2022年8月26日、独立系航空会社のスターフライヤー(福岡県北九州市)と通信販売大手のジャパネットホールディングス(長崎県佐世保市、以下ジャパネット)が、資本業務提携を発表した。目的は主に、機内エンターテインメントサービス・物販事業・旅行事業における連携強化などだ。現在のスターフライヤーの筆頭株主はANAホールディングスだが、ジャパネットがそれに続くこととなる。 両者は業界こそ異なるものの、ユニークな企画や利用者の満足度の高さが共通する。今回のタッグで、いったいどのような化学反応が起こるのだろうか。 サービス産業生産性協議会2021年度「JCSI」第2回調査によると、スターフライヤーの顧客満足度は、JALやANAを抑えて1位となった。料金は大手より2000~300
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