スマホ、テレビ…誘惑に負けぬ子どもをどう育てるか：日経xwoman
日経DUAL創刊時から、連載「ママ世代公募校長奮闘記」を執筆してきた大阪市立敷津小学校・元校長の山口照美さん。この4月からは、元民間人校長として公教育に関わる山口さん。そんな山口さんの言葉をストレートに伝える新連載の3回目です！ ＊ 本連載の最後のページには、大人ではなく“お子さんに向けた”山口さんからのメッセージがあります。ぜひパパやママが声に出して読んであげてください。 「最近、授業中に寝る子が本当に増えた」。中学の先生の嘆きの陰に、スマホあり 「これから10年の学力向上はスマホとの戦い」――小学校現場での実感と、元塾講師としての仮説と、自分の右手が教えてくれる。電車の中でも、スマホの画面に目を落としていない人を探すほうが難しい。自分が受験生のときに、スマートフォンとネット環境が無くて良かった。心からそう思う。2時間減った学習時間×3年分。暗記とトレーニングの結果で点数を取る試験は、確
アフガンに送る、希望の中古ランドセル ＮＧＯ職員奔走：朝日新聞デジタル
２００４年９月、アフガニスタン。紛争の地に届いたのは、日本からの２千２００個の中古のランドセルだった。アフガンに物資を届けることは難しい。そう言われながらも、「ランドセルで救える命がある」と奔走したＮＧＯ職員がいた。これまでに１６万個を超える「希望」が、海をわたった。 ４日、横浜市都筑区の倉庫に人の丈ほど積み上げられたランドセルを前にして、国際協力ＮＧＯ「ジョイセフ」の高橋秀行さん（６４）は目を細めて、口にした。「アフガンの子たちの笑顔が浮かびますね」 使い終えたランドセルを有効活用したい――。国際協力推進部長だった０３年、ランドセルの人工皮革を製造販売するクラレから相談を受けた。アフリカに送りたいと言われたが、「アフガンに送らないか」。そう、訴えた。 その前年の０２年、高橋さんは… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会
女子大の授業でLINEを導入してみた！そして学生たちのFacebook利用率が低い理由とは？
授業にLINEを導入してみた 今年度から、私が担当している昭和女子大学の学部1年生向けの授業にLINEを導入した。授業用にLINEのグループを作成し、受講生全員にグループに入ってもらい、授業中に質問やコメントがあればLINEに書き込んでもらうのだ。 もちろん、手を挙げて質問をすることもできるし、それが本来のあるべき姿なのだが、手を挙げて質問をするという行為は多くの人にとって心理的抵抗が高い。一番重要なのは質問を出してもらうことなので、LINEだろうが何だろうが使えるものは使った方がよい。実際、これを始めてみると、質問すること自体のハードルも下がったようで、手を挙げての質問も出てくる。 教室にある二つのスクリーンのうち、一つには授業で使用しているパワーポイントのスライドを、もう一つはLINEのタイムラインを常時表示しておく。そうすれば、LINEで質問が上がると全員がすぐに分かる。ただし、教員
「幼児の生活アンケート・東アジア５都市調査」 - ベネッセ教育総合研究所（2006）
いつも当サイトをご利用いただき 誠にありがとうございます。 旧ページは削除させていただきました。 この画面は10秒後にベネッセ教育総合研究所ウェブサイトの総合トップページに自動的に遷移します。 引き続きご利用の皆様のお役に立つ情報のご提供や、内容の充実に努めてまいります。 今後ともよろしくお願い申し上げます。
G型・L型大学＠『東洋経済』 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
本日発売の『東洋経済』１月３１日号は、左の表紙のようにピケティ特集ですが、そちらはそちら系の方々に委ねておいて、こちらはもう一つのミニ特集記事です。 G(グローバル)型・L(ローカル)型 大学論争の深層 大学が職業訓練校になる！？ 文部科学省の有識者会議で仰天構想が飛び出し、大論争が巻き起こっている。 INTERVIEW│下村博文／文部科学相 「教育や学校はツールとして存在すべき」 職業学校創設は専門学校の「悲願」 G型・L型、そして職業教育 私はこう考える 城 繁幸、本田由紀、工藤 啓、片山善博 INTERVIEW│冨山和彦／経営共創基盤CEO 「反論の核心にあるのは大学教員の選民意識だ」 この記事（杉本りうこ記者が書いたところ)の最後近くに、私のコメントがちょびっと載っています。 ･･･労働政策研究・研修機構の濱口桂一郎・統括研究員は、「国際的に比較すると、日本にアカデミックな大学ばか
「新卒一括採用」は、やがて消え去る慣行か－日本型雇用形態こそ原基的。むしろ、これからも残る－：オピニオン：Chuo Online : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
「新卒一括採用」は、やがて消え去る慣行か －日本型雇用形態こそ原基的。むしろ、これからも残る－ 中川 洋一郎／中央大学経済学部教授 専門分野 フランス現代経済史 本ページの英語版はこちら はじめに─欧米企業では、「新卒一括採用」は、ありえない 日本企業では依然として大学生の「新卒一括採用」が常態化している。すなわち、新卒者（次年度に卒業する在学生）を、一括して（大企業なら、場合によっては、数百人単位で）、定期的に（毎年）、一年の特定の時期に（卒業一年前の春から夏に）採用するという採用制度がごくごく正規のシステムとして機能している。 就業経験もなければ、そのスキルが証明されているわけでもない在学生を、一括して卒業前に採用するという、この日本型採用システムは、われわれ日本人には当たり前の慣行である。しかし、試みに外国企業人に、かかる大学生の「新卒一括採用」について尋ねてみるとよい。アメリカ企業
メンバーシップ型日本教師の栄光と憂鬱 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
既に旧聞ですが、わたくしが訪欧中の先週、 http://www.asahi.com/articles/ASG6T5S3KG6TUTIL04D.html（日本の先生、世界一多忙なのに指導には胸張れない） 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は２５日、中学校教員の勤務環境などの国際調査結果を発表した。日本の教員は指導への自信が参加国・地域の中で最も低く、勤務時間は最も長かった。理解が遅い子に合わせた指導をする割合やＩＣＴ（情報通信技術）を利用する割合は低い。多忙な中、指導に集中できずにいる教員のすがたが浮かび上がる。 ・・・一方、１週間の勤務時間は５３・９時間（平均３８・３時間）で最長。内訳をみると、部活などの課外指導が７・７時間（同２・１時間）、一般事務が５・５時間（同２・９時間）と飛び抜けて長かった。授業は１７・７時間で平均（１９・３時間）を下回った。 という記事が出ていました。 もとのOECDの
リーマンショック世代・ロスジェネ世代に希望はあるのか/近藤絢子 - SYNODOS
最近、人手不足のニュースを耳にすることが多くなった。求人数と求職者数の比率を示す有効求人倍率も上昇を続けており、完全失業率も3%台半ばにまで下がってきている。リクルートやマイナビの調査[*1][*2]によれば、来春卒業予定の大学生の7月時点の就職内定率も、 前年同月比で約6%上昇しているという。 しかし、思い出してほしい。5年前、リーマンショック直後の2009年には、完全失業率は5%を超え、「派遣切り」「ワーキングプア」といった言葉がメディアを賑わせていた。この就職超氷河期を経験した、2010年ないし2011年春に卒業した人たちは、今の景気回復の恩恵を受けることができているのだろうか。 過去の日本においては学校を卒業するタイミングで不況を経験した世代は、その後何年にもわたって、ほかの世代に比べて雇用が不安定で年収も低かったことが知られている。日本の労働経済学者たちはこれを「世代効果」と呼び
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「どうせ俺は負け組だから」 教育、格差是正のはずが…：朝日新聞デジタル
"電チャリ"に新風 両輪駆動でつかめ中高生の心 - 日本経済新聞
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