40代「管理職」の停滞をどう打破するか｜生かす人材｜日経BizGate
企業の人手不足感が強まるなか、優秀な人材をいかに育て、社内に引き留めるかが、一段と重要な経営課題になっている。その際に有効なのが、勤続年数や年代に応じた育成策や人事戦略だ。人事・組織改革で実績のあるクレイア・コンサルティングのコンサルタントが、世代別人事マネジメントの要諦を解説する。 管理職に昇格しても訪れる停滞感 「うちの女房がお願いだから管理職にならないでくれって言うんだよ。管理職になれば組合にも守ってもらえなくなるし、休日も確実に減るだろうって。うちの会社は管理職になると残業代がつかなくなるから、月々の給与は明らかに減るらしい。 少し年上の先輩で管理職に昇格した人がいるけど、部下はいないし、仕事内容も他の一般社員と何ら変わらない。管理職といっても肩書きだけだし、仕事が同じで給与だけ減るのではさすがに割に合わんよ。 ・・・管理職になりたくないわけじゃないけど、管理職にならないで今のまま
リーマンショック世代・ロスジェネ世代に希望はあるのか/近藤絢子 - SYNODOS
最近、人手不足のニュースを耳にすることが多くなった。求人数と求職者数の比率を示す有効求人倍率も上昇を続けており、完全失業率も3%台半ばにまで下がってきている。リクルートやマイナビの調査[*1][*2]によれば、来春卒業予定の大学生の7月時点の就職内定率も、 前年同月比で約6%上昇しているという。 しかし、思い出してほしい。5年前、リーマンショック直後の2009年には、完全失業率は5%を超え、「派遣切り」「ワーキングプア」といった言葉がメディアを賑わせていた。この就職超氷河期を経験した、2010年ないし2011年春に卒業した人たちは、今の景気回復の恩恵を受けることができているのだろうか。 過去の日本においては学校を卒業するタイミングで不況を経験した世代は、その後何年にもわたって、ほかの世代に比べて雇用が不安定で年収も低かったことが知られている。日本の労働経済学者たちはこれを「世代効果」と呼び
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