「その車手離してよ」「転職は止めてね」――なぜ、“男のロマン”は妻から理解されないのか？｜働く男女の「取扱説明書」｜ダイヤモンド・オンライン
――ぶつかり合う、男と女の利害 「ねえ、その車手放してよ」 それはある日曜日の朝。中田堅司課長が愛車を手入れしているときのことだった。 中田課長の唯一の趣味であり、宝物であるクラシックカー。パーツを買ってきて取り付けたり、エンジン音を調整したりして、わが子のように可愛がっている。休日に海岸沿いの国道を飛ばすときなど、身内からゾクゾクするような感覚がわき起こる。まさに男の野性が解き放たれる瞬間だ。その愛車を売り払え、と妻は言い放ったのである。 「な、何を言うんだ！ 人の大切な車を」 「そんな車、2シーターだし家族で乗れるわけじゃないじゃない。あなたの玩具にすぎないでしょ。維持費もかかるし、はっきりいって無駄よ。だいたい課長になってから残業手当も削られたし。おかげで子どものお稽古代だって出せないんだから」 子どもの稽古代――それを言われると“ぐうの音”も出ない。ずっと大切にしてきた自
米国で薄型テレビの“投げ売り” 迫り来る日本勢撤退のＸデー｜週刊ダイヤモンド ITBizNews｜ダイヤモンド・オンライン
【第21回】 2009年01月05日 米国で薄型テレビの“投げ売り” 迫り来る日本勢撤退のＸデー シャープの32型液晶テレビが398ドル（約3万6000円）、ソニーのそれが498ドル（約4万5000円）――。 クリスマス商戦の真っただ中にある米国の家電売り場には、目を疑うような安値で薄型テレビが並び、まさに“投げ売り”の様相を呈している。 発端は、米国最大の商戦期“ブラックフライデー”（感謝祭翌日の金曜日。2008年は11月28日）だった。韓サムスン電子が、599ドルが最低価格帯だった32型液晶テレビを499ドルまで値下げして仕掛けた。これに対し、サムスンの攻勢には劣るが、パナソニックやシャープといった日系メーカーも破格の値づけで臨んだ。 例年では、ブラックフライデーの目玉はノンブランド商品が中心だったが、08年は大手メーカーが先を競うように安売りになだれ込んだ。ブラックフライデー
「ＥＤ」（勃起障害）は自覚できる病気 “朝立ち”がないのは危険な兆候！｜週刊ダイヤモンド 健康とからだ新常識｜ダイヤモンド・オンライン
【第1回】 2008年12月15日 「ＥＤ」（勃起障害）は自覚できる病気 “朝立ち”がないのは危険な兆候！ 勃起が正常に起こらなくなる病気、ＥＤ（勃起障害）。これはペニスだけの問題ではない。実は、重大な生活習慣病の予兆なのである。不安を抱える男性諸氏に、その病理と予防法をお伝えしよう。 勃起はリラックスしているときに、体を回復させる“副交感神経”が活性化して血管が緩み、血液がペニスに入ることで生じる。 ＥＤ（勃起障害）の人はそれができない状態だ。まったく勃起しない状態をＥＤだと考えている人は少なくないが、「少し勃起が弱い」「持久力が落ちている」という状態もＥＤの初期症状である。 絶えずストレスがある状態が続くと副交感神経が活性化せず、ＥＤが起こりやすい。 現代は、30年前に比べて仕事量が格段に増えている。パソコンの普及で、自宅でも仕事ができるようになり、仕事と家庭のオン・オフも少
株価の「底」はどこにあるのか｜山崎元のマネー経済の歩き方｜ダイヤモンド・オンライン
そこは底か？ あそこが底か？ 内外の株価が急落したが、これを実体経済の悪化が律儀に追いかけており、追いついてきた。 11月17日に発表された日本の7～9月期のＧＤＰ成長率は、年率ではマイナス0.4％だった。日・米・欧すべてマイナス成長だ。 加えて悪化が急なのは、上場企業の収益だ。たとえば、日経平均を一つの銘柄に見立てて、今期の一株利益を計算すると、10月末日は約700円だったが、11月14日現在では600円に下がっている。夕刻のデパ地下の弁当価格のような下げっぷりだ。 この間の利益（日本経済新聞予想ベース）の減少にあって大きな役割を果たしたのは、トヨタ自動車の業績見通し下方修正だった。 通期の営業利益ベースで1兆6000億円を6000億円に引き下げる衝撃的な発表だったが、収益の柱である北米市場の悪化は急激で、場合によっては再度の下方修正に追い込まれる可能性もなしとしない。 自動
業界初！“保険の原価”を開示したライフネット生命に怨嗟の声｜inside｜ダイヤモンド・オンライン
「なんで開示したのか！」――。 ある生命保険会社幹部はいらだちをあらわにした。その理由は、11月21日、インターネット専門の保険会社であるライフネット生命保険が、“保険料の原価”の全面開示に踏み切ったためである。 契約者が支払う保険料は、将来の保険金支払いの原資である純保険料と、保険会社の運営経費である付加保険料に分けられる。この付加保険料には、営業職員や代理店への手数料や、保険会社の利益などが含まれ、開示はタブーとされてきた。確かに「クルマや電化製品も原価を開示していない」（大手生保）というように、開示しなければならないものではない。 ではなぜ、開示に踏み切ったのか。 出口治明・ライフネット社長は「クルマや電化製品などと違い、保険は見たり触れたりできない。また一部の商品を除いて手数料も開示されておらず比較しづらい。そこで保険会社間で差が大きい付加保険料を開示すれば競争が進むと考え
資産運用管理ルールのつくり方｜山崎元のマネー経済の歩き方｜ダイヤモンド・オンライン
サブプライム関連の証券化商品で損失を出した金融機関、事業会社は、わが国にも数多い。6月は株主総会の季節だから、損失を株主にどう説明するか頭が痛い経営者や財務担当者がいるはずだ。他方、損失の責任を追及するに当たって、ポイントはどこかと考えている投資家もいるに違いない。 ポイントは、資産運用の管理ルールの有無と内容だ。会社の資産を証券化商品や債券などで運用するにおいて、独立した運用ルールを定めていないようでは「話にならない」し、ルールがある場合はその内容の適否が問題だ。 今回の損を教訓に将来同様の損失を発生させないように、また、株主への言い訳のためにも、運用管理ルールをつくりたい方がいるだろうから、ルールづくりの要諦をお伝えしておこう。 運用ルールの作成には想像力が要る。何にいくら投資されるだろうかといった、具体的な運用資産の状態を思い浮かべること、与件の変化（たとえば投資した債券の価格
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