インターネットサービスは提供者の利益につながっているのか、また、未来は現在の状況やビジネスモデルの延長線上にあるのか――このような問いに対する議論が、2月5日、有限責任中間法人ブロードバンド推進協議会(BBA)の主催によるイベント「OGC 2009(オンラインゲーム&コミュニティサービス カンファレンス 2009)」のパネルディスカッション内で行われた。 パネルディスカッショのタイトルは「『楽しさ』×『便利』=『集まる』コミュニティサービスの今後について。『コンテンツの一般化』と『収益モデル』に向けて」パネリストは、ビットキャッシュのメディア事業部 部長である片山昌憲氏、ニワンゴの代表取締役社長である杉本誠司氏、カカクコムの取締役COOである安田幹広氏、ミクシィのmixi事業本部長である原田明典氏。モデレーターは駒澤大学GMS学部の准教授である山口浩氏が務めた。 山口氏は、インターネットユ
2008年、大流行した言葉は「ソーシャルメディア」だ。コンシューマーも企業もマーケッターも、誰もかれもが話題にした。ソーシャルメディアの権威やソーシャルメディアベンチャー、ソーシャルメディア本、ソーシャルメディア会社などがあふれている。今企業では、ソーシャルメディアのストラテジストを雇ったり、コミュニティーマネージャーを任命したり、ソーシャルメディアキャンペーンを始めたり、といったことが当たり前のように行われている。これらはすべて、ソーシャルメディアの力をうまく活用するためだ。 しかし、現在のソーシャルメディアは非常に混乱している。もうけの分け前にあずかろうとする無数の機能やツール、アプリケーションの寄せ集めになってしまった。 かつてオンラインコミュニティーの草分けだったFacebookは、サードパーティーアプリケーションがうようよする蟻の巣と化した。Twitterのユーザーには現在、いつ
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