すごいよね。日本の多くの医者や大学教授の多くがPCRの原理や意味を知らないんだもん。本当に勉強したの?本当に医者なの?大学教授なの?
37.5℃以上の発熱が4日以上続くなど、新型コロナウイルス感染の疑いがある症状が生じていても、感染の有無を調べる「PCR検査」を受けさせてもらえないという声が、患者や現場の医師たちから上がっている。 「これまで何人も、感染の疑いがある患者を検査してもらおうと保健所に相談したが、1人も受けられていない。知り合いの診療所も『全滅』だ」 東京都内東部のある区の診療所の医師はそう憤る。 『週刊東洋経済』4月27日発売号(5月2日-9日合併号)は、全48ページの「コロナ医療崩壊」特集を掲載。新型コロナの感染拡大により困難に見舞われている、国内外の医療現場の最前線を追っている。 患者全員、コロナ感染者に見える 検査を受けるには、保健所の運営する「帰国者・接触者相談センター」に、患者本人またはかかりつけ医が相談するのが原則だ。相談センターが必要と判断したら、検査を行う「帰国者・接触者外来」を紹介してくれ
なぜ病床数を12→322へ増やせたか ――鳥取県では、新型コロナウイルスの感染者がゼロのうちから様々な対策を講じ、県内初の感染が分かってからも、平井知事の記者会見での説明が「わかりやすい」とSNSでも話題になっていました。 平井伸治知事(以下、平井) 新型コロナウイルスが中国で注目を集め始めた頃から、大きな影響がいずれ来るかもしれない、先手を打つことができればと考えてきました。実は私たちにとって、2009年に流行した新型インフルエンザ対策が記憶に新しいんですね。当時、鳥取県内にも感染が広がりました。「これは始まると早いだろう」とにらんで、1月21日から新型コロナウイルス対策の組織を鳥取県庁に立ち上げました。新型インフルエンザの時、我々が取り組んだ感染症対策をベースにして考えていこうと。 県内には高齢者の方が多く、基礎疾患を持つ方もいらっしゃる。そうした方々を抱えながら、病院の数は決して潤沢
三原じゅん子も怒った!岸田政権の「道路利用税」新設に「仕事の行き帰りも税金払う」「暴動起きても不思議ない」
PCR検査をすると医療崩壊が起こる! 早期発見しても意味がない! という発言をする人がいます。 例えば村中氏は このように発言しております。 しかし、実際には韓国は医療崩壊しておりません。 また、彼女はなぜ「検査、検査、検査」なのかーPCR検査を考えるでも、PCR検査は受ける側のメリットはない。と言っております。 反対に私は、 PCR検査を受けると、その後の行動にも選択肢が広がったりするなどのたくさんのメリットがある とブログに書いてきました。 実際のところ、何が正しくて何が間違っているのでしょう? PCR検査の誤解 韓国はPCR検査をたくさんしたから医療崩壊したという人がおられます。 例えば、有本香さんと竹田恒泰さん。 【DHC】2020/3/26(木) 有本香×竹田恒泰×居島一平【虎ノ門ニュース】 23:40~ 有本さんは、「CTをしたうえでPCR検査をするのが当たり前で、PCR検査を
お問合わせ : TEL.03(3411)0151内線(6224) ご予約変更 : TEL.03(3411)0151内線(6212) 住 所:〒154-8532 東京都世田谷区池尻1-2-24 当院におけるクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」から搬送された新型コロナウイルス感染症(COVID-19)104症例のまとめです。 背 景 当院は第一種感染症指定医療機関として、2020年1月30日より武漢からの帰国チャーター便の有症状搭乗者を皮切りにCOVID-19疑い症例及び確定症例の受け入れを行い、2020年3月5日までにダイヤモンドプリンセス号船内感染症例と都内探知症例を含む計112症例(うち1症例はPCR陰性であるが臨床診断)を経験した。このうち2月25日まで観察し、報告に同意の得られたダイヤモンドプリンセス号からの搬送104症例について報告する。 なお、本報告は、COVID-19が現
PCR検査できず、290件 医師が必要と判断も―日医調べ 2020年03月18日16時56分 日本医師会は18日、新型コロナウイルス感染を調べるPCR検査について、医師が必要と判断したにもかかわらず検査につながらなかった「不適切事例」が全国で少なくとも290件あったとする調査結果を発表した。26都道府県医師会から報告があった。 欧州、新型コロナで医療現場が危機に 伊は医師試験省略―スイス「10日で崩壊も」 調査は、2月26日から3月16日正午までの間、都道府県医師会を通じて実施した。 不適切事例の中には、医師に重症の肺炎と診断された患者が、帰国者・接触者相談センターから「経過を見てほしい」と言われ、検査を断られたケースもあったという。日医は、地域によって検査能力に限界があり、対応が難しかった状況があったとみている。 新型コロナ最新情報 台風・大雨・地震情報 前法相夫妻事件
検査するのは都道府県ごとにある衛生環境研究所(以下、「衛研」と呼ぶ。)です。 感染症法という法律で決まっている。 窓口になるのは都道府県保健所。(市保健所の場合もある)(入国前のクルーズ船だと検疫所になるが説明しない) 怪しい人を片っ端から検査したら捕捉できる患者が増えるのは現場もわかってるけど、検査対象ラインを線引きして足切りしないと、物理的に対応しきれない。 可能性の高い順からカウントして、対応しきれるラインで線引きしたのが今のラインってこと。 現場での検査の流れを説明すると、 新型コロナ患者と医師から疑われた人(以下、「擬似症患者」と呼ぶ)がいる医療機関の医師が保健所に通報(届け出)、 もしくは現患者の濃厚接触者や流行地域からの帰国者の健康観察(保健所が行う)にて症状発生を把握 ↓ 保健所から衛研に検査実施の連絡 ↓ 保健所が医療機関に検体(患者の痰など)採取を依頼。 ↓ 保健所職員
はっきり言えば俺も臨床的にはコロナは無理に検査する必要ない派なんだけど、臨床的な対処と感染症のサーベイは話が違うんですよね。そこを意図的にかわかってなくてか混同しているこの漫画がジャンジャン回ってくるのはどうにも見かねるので一言。 https://t.co/Du7m2cDCJx
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