スマホのトラフィック爆発に悩む携帯事業者、自らが原因で苦しむ構図に違和感米国において、スマートフォン浸透による定額制料金の崩壊が話題を呼んでいる。米AT＆Tに続き、最大手の米ベライゾン・ワイヤレスも従量制料金の導入に踏み切り、大手各社がギブアップした状態となった。 こうなると日本でも定額制が終焉するのかという点が気になってくる。実際、ソフトバンクモバイルの孫正義社長は、定額制見直しの可能性に言及し始めた。 しかし通信事業者を中心に水面下で行われた市場調査では、消費者の反応は厳しい。従量制になったら半数近くがスマートフォンを解約するという結果も出ているようだ。 また、こうしたユーザーの反応を受けてか、NTTドコモのLTE（Long Term Evolution）サービスなどでも動きがうかがえる。現時点では月に5Gバイト以上利用した場合に従量制となるが、今後これを、帯域制限付きの定額制に見直す可能性を見せ始めているのである。 日本では固定・移動体通信のいずれについ
