コロナウイルスは、20世紀まではヒトや動物に感染しても一般的な風邪の症状を引き起こす程度で、厄介ではあったが悪質なウイルスではなかった。だが21世紀に入ってからは、感染者を死に至らしめる可能性のある新型コロナウイルスが既に3回出現し、パンデミック（世界的大流行）の危機を引き起こしている。最初は2003年のSARS（重症急性呼吸器症候群）、次が2012年のMERS（中東呼吸器症候群）、そして2019年12月から中国・湖北省の武漢市を中心に広まっている新型コロナウイルスだ。同ウイルスは1月27日までに中国国内だけで少なくとも4515人の感染者と106人の死者を出しており、今後もその数は増える見通しだ。 【動画】8mのヘビがブタ丸呑みで激太り 感染の拡大を封じ込めるには公衆衛生と医療の両面からの対処が必要で、そのためにはその臨床的な特徴を明確に把握する必要がある。 だがこれまでに中国から入ってき

「新型コロナで激変した現場」 ネットフリックスは巣ごもり需要で会員が激増。中でも日本アニメは世界の視聴トップ10に常に入っているほどの人気だといいます。何が起きているのか、めったに取材できない現場にカメラが入りました。 ▽東京オフィスは“アニメクリエイティブの拠点” 東京・南青山。ここにオフィスを構えるのが、世界最大級の動画配信サービス「ネットフリックス」です。今回、特別にオフィス内の撮影が許可されました。 オフィス内には広いカフェスペース。会議室には大ヒットドラマ「ハウス・オブ・カード」やアニメ作品の名前がつけられています。そんな東京オフィスはアニメのクリエイティブの拠点になっています。 オリジナルドラマやドキュメンタリーなどを配信するネットフリックス。会員は世界190カ国、約2億人。今年はコロナ禍の巣ごもり需要も重なって日本の会員数も、1年で200万人増えたといいます。 ▽日本アニメが

愛子さま、ときどきめがねをかけ…天皇陛下と“お二人では初”の雅楽鑑賞「楽しく聴かせて頂きました」 宮内庁楽部

＜マスク、手洗いから肥満率やビタミンDまでーー長年東京に暮らし、現在は故郷ロンドンで暮らす筆者が頭を悩ませた、イギリスよりはるかに東京のコロナ被害が少なかった理由＞ 新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）当初、僕はそんなに心配していなかった。なぜなら、ここイギリスのロンドンよりずっと前に東京では感染拡大が始まっていて、そして東京ではそんなに大ごとになっていなかったからだ。東京にもロンドンにもどちらにも暮らしたことがある者として、僕は確信していた。東京のほうがウイルスの広がる条件はそろっている、だから東京でそんなに深刻な事態になっていないのなら、ここイギリスでそう深刻になるはずがない、と。 第1に、ウイルスは都市ではより急速に広がるものだし、「東京」は周辺のあらゆる都市の頂点だ。僕は東京を、3000万かそこらの人口を抱える複合都市（川崎市や横浜市、さいたま市などを含む）と見ている。ロ

世界中のアニメファンらに衝撃を与えた京都アニメーション放火殺人事件で、京都府警は２７日、全身やけどで一時は瀕死の状態だった青葉真司容疑者（４２）の逮捕に踏み切った。発生から１０か月余り。殺人事件としては平成以降、最多の３６人が犠牲となった事件の取り調べは、異例ずくめの形で始まった。 ◇ 「青葉容疑者の治療に力を尽くしたのは、被害者と真相解明のためだ。罪に向き合ってほしい」。近畿大学病院（大阪府大阪狭山市）で約４か月、治療にあたった医師の一人が読売新聞の取材に経緯を語った。 熱傷患者の専門治療ができる同病院に、容疑者がヘリで搬送されてきたのは事件２日後の昨年７月２０日。やけどは全身の９割超に及び、最初に搬送された京都市内の病院では手に負えなかった。当時の症状から計算した死亡率は「９５％超」。医師は「救命は難しいかもしれない」と感じた。 実施したのは「自家培養皮膚移植」と呼ばれる治療法だった。

政府は25日午前、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「緊急事態宣言」について、継続している北海道、埼玉、千葉、東京、神奈川の5都道県の解除を、専門家でつくる基本的対処方針等諮問委員会に諮問し、了承された。同日午後の政府対策本部で正式決定すれば、今月末の期限を前に全面解除となる。4月7日に始まった緊急事態宣言は約1カ月半で終了する。 【図解でわかる！】マスクで熱中症のリスク 西村康稔経済再生担当相は諮問委で「感染状況などを総合的に判断した結果、すべての都道府県で宣言を実施する必要がなくなったと認められる」と述べた。政府は、外出自粛やイベント自粛の要請を段階的に解除する基本的対処方針の改定も諮問した。おおむね3週間ごとに感染状況を評価したうえで判断する。西村氏は「宣言解除後も一定の移行期間を設ける。都道府県をまたぐ移動は5月末までは避けていただく」と説明した。 政府は解除にあたり、感染状況、医

『新型コロナでの成功は“ミステリー”だ』 オーストラリアのABCテレビは、日本の新規感染者数が減少傾向にあることをこう表現する記事を載せた。 第二波の懸念はあるものの、緊急事態宣言が段階的に解除されつつある日本。厳格なロックダウン（都市封鎖）などをせずにここまで至った理由について、複数の海外メディアが検証している。 ABCテレビは、公衆衛生の専門家の間で「日本は次のイタリアかニューヨークになる」と囁かれていたものの「実際にはそうならなかった」と指摘。 当初はPCR検査数の不足から、感染者の実態が把握できないと批判されたが「死者数が爆発的に増加することはなかった」とした。 そして京都大学の本庶佑・特別教授の「ミステリーだ」という言葉を紹介したうえで、日本人は普段から手洗いなどの習慣があることや、キスやハグなどが一般的ではないことが理由の一つではないかとした。 ブルームバーグは「なぜ日本はロッ

今、世界は、日本の感染者数や死者数が異常に少ないことに首を傾げている。 例えば、米外交政策専門誌「フォーリン・ポリシー」はこんな論調だ。 【写真】日本人だけが知らない「日本の強さ」の正体 「新型コロナとの闘いで、日本のしていることはすべて間違っているように見える。人口における検査率はたったの0.185％で、社会的距離戦略も中途半端にしか行われていないし、日本人の大多数が政府の対応を批判している。しかし、死亡率は世界の中でも最も少なく、病院は崩壊の危機を回避している。感染者数も減少しており、万事が変にうまくいっているように見える」 さらに、中国人旅行者が多く、新型コロナの致死的な影響を受ける高齢者が世界的に多い社会であるにもかかわらず奇跡的に感染者数が少ないこと、実際の死者数は過小評価されている可能性はあるものの肺炎による死亡者が増加していない状況について、 「日本がただラッキーなだけなのか

コロナショックに世界経済が翻弄される中、メディアでは不景気のニュースが目立っている。「しかし、変化は平等に訪れるため、ビジネスチャンスとも言えます」と語るのは人気アナリストの馬渕磨理子氏だ。馬渕氏によると、2008年リーマンショック当時、経済活動は一時的に低迷したものの、米資産家で著名投資家ウォーレン・バフェット氏は米国株の爆買いを行っていたという。「つまり、市場を見れば勝てる場所はどこにでもあるということです」(馬渕)。では、アフターコロナにおいて、勝ち残る意外な職業とは何なのか――。 【この記事の画像を見る】 5月2日、ウォーレン・バフェットは、自身の率いる投資・保険会社バークシャー・ハサウェイで、保有していたデルタ航空とサウスウエスト航空、アメリカン航空グループ、ユナイテッド・エアラインズ・ホールディングスの株式を全て手放したことを明らかにしました。バフェット氏は新型コロナウイルスの

「レターパックプラスがボロボロの状態で郵便受けに入ってた」　受領印必須のサービス、明らかな過失でも補償なし？　日本郵便に聞いた 5月16日、日本郵便のサービス「レターパックプラス」の郵便物がボロボロの状態で郵便受けに入っていたとするツイートが話題になりました。 【画像】ボロボロになった郵便物の中身 レターパックプラスの利用条件には「万一配送途中に事故があった場合でも、損害賠償は行いません」と記載があり、今回のケースでもツイート投稿者に補償は行われませんでした。 一方で同サービスは宅配便のように郵便物を手渡しすることを売りとしており、説明文にも「対面でお届けし、受領印または署名をいただきます」と記載があります。郵便局の過失が明らかな場合でも、“事故”として処理され損害賠償は行われないのでしょうか？　日本郵便に取材しました。 雨に濡れ、破損した状態で郵便受けに入っていたレターパックプラスの郵便

斎藤真理 ［川崎市（神奈川県）　２２日　ロイター］ - エンジンをかけたままの救急車から、２人の救急隊員が素早く降り立ち、新型コロナウイルス感染が疑われる女性を乗せた担架を慎重に下ろした。小さな顔に酸素マスクをつけた高齢の女性を隊員ら医療スタッフが手慣れた様子で病院内に運び込む。その直後、救命救急センターには新たな患者が到着した。 【写真９枚】聖マリアンナ医科大学病院、コロナと戦う医師と看護師 神奈川県の聖マリアンナ医科大学病院。新型コロナが世界で猛威を振るう中、同病院は他の医療機関が拒否した患者を次々と受け入れ、この感染症と戦う医療最前線の象徴的な存在となっている。 ロイターは数日にわたり、同県川崎市宮前区にある同病院の救急救命センターを取材、新型コロナ患者の治療にあたる専門チームに密着した。 同チームで働く医師や看護師たちは、時には防護服に身を固め、人生が絶望へと暗転しかねない患者の治

■日本人の消費行動、コロナの影響でどう変わったのか 世界的な新型コロナウイルス感染拡大に伴い、3月12日にWHOが「パンデミック」宣言をしてから、2カ月以上が経過した。日本でも多くの小売店が休業し、人々も不要不急の外出を控えてきたが、日本人の消費行動には大きな変化が表れている。市場調査会社インテージによる「新型肺炎 カテゴリ動向レポート⑧」(5月8日発表)をひもときながら、「ステイホーム」期間に人々が何を買い求め、反対に何を買い控えたのかを見ていきたい。 【図版】4月20日週 全品目 前年比上位ランキング ※全国のスーパー、コンビニ、ホームセンター、ドラッグストアなど4000店舗のPOSレジ情報を収集・分析。食品(生鮮・総菜・弁当を除く)、飲料、アルコール、日用雑貨品、化粧品、医薬品、タバコ等が対象 「前年比売上ランキング」(2月3日～4月20日)の上位30商品をざっと見渡すと、見事に〈コ