患者さん ごめんなさい…燃え尽きる医師 なぜ異変は起きたのか | NHK | WEB特集
昔からの取り柄は、サボらず、コツコツとやることでした。 小学校から「皆勤賞」。ほかの人がどうしていようが、勉強に打ち込みました。 “100点を取るのが当たり前” 医学部に入り、自分に厳しくするのには慣れていました。 卒業後の2年間の初期研修は、つらいこともありましたが、同期と飲みに行ったりしてやりすごしながら、いろんな診療科で学びました。 このとき出会った先輩の姿に憧れて、3年目からは、心臓と血管の病気を専門にする「循環器内科」を目指すことにしました。 研修の最後の頃、同期と一緒に参加した催しで、こんな目標を書きました。 「一人前の医師になる」
人間ドック､医師が教える｢ほぼ無意味な検査｣2つ
自覚症状が出る前に芽を摘むことが早期発見につながる 多くの病気は早期発見することで治療がよりスムーズにできます。完治が難しい病気でも、早めに対処することでコントロールしやすくなり、病気と共存しながら健康寿命を全うすることができるのです。 早期発見に最も有効な手段が健康診断です。早期発見というと、痛みや違和感が出たらすぐに病院に駆け込むことだと考えている人もいるかもしれませんが、厳密にいえばそれは「初期症状」。すでに病気は進行している状態です。 例えばがんの場合、がん細胞の芽が出てからしばらく自覚症状はありません。痛みや皮膚の色の変化、目に見える出血などが出たらすでにがんは成長しているのです。もちろん、自覚症状が出た段階ですぐに治療をスタートすることで完治する確率は上がりますが、それより大切なのは自覚症状が出る前のがんの芽の段階で見つけて摘むこと。それが本当の早期発見です。 ですから、 「健
“コロナ病床ほぼ満床 状態悪化する人も増加” 都内の大学病院 | NHKニュース
新型コロナウイルスの急速な感染拡大で、東京都内の大学病院では先週から高齢者や基礎疾患のある人など、重症化リスクの高い人でコロナ患者用の病床がほぼ満床となっていて、肺炎を起こした人が3分の1を占めるなど状態が悪化する人も増えてきています。 東京 板橋区の日本大学医学部附属板橋病院は、新型コロナの中等症や重症患者向けに60床を確保しています。 病院によりますと、コロナ病床は先週からほぼ満床の状態が続き、1日朝の時点では56人が入院していて、新生児用の4床を除いて満床となっています。 入院患者は高齢者が35人いるほか、がん患者や基礎疾患のある人、それに妊婦などで重症化リスクの高い人しか入院できない状態になっています。 およそ3分の1に当たる20人ほどは肺炎を起こしていて、このうち6人は呼吸状態が悪化し、鼻から高濃度の酸素を大量に投与する「ネーザルハイフロー」による治療を受けているということです。
沖縄「緊急事態」移行へ議論 病床使用率50％超に 1829人感染で再び最多 | 沖縄タイムス＋プラス
沖縄県は１５日、新たに１０歳未満から９０歳以上の１８２９人が新型コロナウイルスに感染し、過去最多を更新したと発表した。コロナ患者用の病床使用率は５３・２％となり、警戒レベル判断指標の「レベル３（感染まん延期）」に入った。
ジェネリック医薬品メーカー 問題相次ぎ一部で入手に支障も | NHKニュース
ジェネリック医薬品のメーカーの間で製造をめぐる問題が相次いでいることから、副甲状腺の病気の治療薬など国が医療上、不可欠だと定める薬も含めた幅広い種類で供給停止や出荷調整が続き、一部では入手に支障が出ていることが分かりました。厚生労働省は患者などへの影響を把握するため実態調査を行う方針です。 ジェネリック医薬品は先発医薬品と同じ有効成分を含み価格が安いことから国が普及を後押ししていますが、国が承認していない工程で製造していたなどとして、去年からことしにかけて▽福井県の「小林化工」と▽富山県の「日医工」が国や県から立ち入り調査や業務停止命令を受けました。 その後も、製造工程の改善に時間がかかっていることなどから現在も▽小林化工は、すべての製品の製造が止まっていて、▽日医工はおよそ190の製品が欠品や出荷調整中としています。 さらに、業界団体が呼びかけた自主点検で別の複数のメーカーでも問題が見つ
HPVワクチンと名古屋スタディ／上 - 鈴木貞夫｜論座アーカイブ
HPVワクチンと名古屋スタディ／上 3万人調査の結果は「子宮頸がんワクチンと接種後の症状に関連はなかった」 鈴木貞夫 名古屋市立大学大学院医学研究科教授（公衆衛生学分野） 「名古屋スタディ」とはなんであったか 厚生労働省が、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を予防するHPVワクチンの「積極的接種勧奨差し控え」を始めてから6年以上が経過した。時の経過の速さと問題の進捗の遅さには驚きを禁じ得ない。私がHPVワクチンの安全性に関する調査研究（いわゆる「名古屋スタディ」）を名古屋市から依頼されたのが2015年の4月だったので、それからでももう4年以上の月日が経過している。 一方で事態は進展していない。今も無料の定期接種対象であることも国民にあまり知られてはおらず、いくつかの動きはあるものの、厚生労働省が今も勧奨を差し控えている現状では1％まで落ちてしまった接種率の向上に結
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