大和総研/ 「誤発注ではない」からこそ対策が困難な株価急変(フラッシュ・クラッシュ)
2010年5月6日の米国株価の急変(フラッシュ・クラッシュ)は、状況分析が進むにつれ、その原因分析や対策の困難さが徐々に明らかになっている。当初原因とみられていた誤発注の気配はなく、現在進む分析では複数の要因が複雑にからみあったものとの見解が一般的になりつつある。多様な参加者が個々に異なる発想を持ち、自動化が進み高速に処理を行う高度なトレーディング環境を駆使して市場に参加している。それだけに、一つのミスが数分〜数十分をかけて市場全体の変化に繋がると考えるのはあまり合理性がなく、原因は複雑と考えるほうがむしろ妥当に思える。 分析については、5月18日、SEC(米国証券取引委員会)とCFTC(米国商品先物取引委員会)は合同調査の初期結果を報告した。その中で、株価の急変および異常執行の多発（※１）を考慮する際、以下を注目すべきポイント（※２）としてあげている。 １）アセット間の関係：指数先物やE
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