経営者が毎日考えるべきたった一つのこと
世の中のスピードはどんどん速くなっています。 ビジネスモデルは次々に入れ替わり、必要なスキルや技術も刻々と変化します。同じポジションでずっと居られることは、不可能だと考えていたほうが健全です。 とはいえ、難しいことを考える必要はないのかなと。今回紹介することを毎日ちょっとづつでも考えていれば、時代の変化を乗り切れるはずです。 経営者が毎日考えるべきたった一つのこと ズバリ、 「自分のビジネスを完全に蒸発させるには、何をしたらよいか？」 を考えればよいのです。 ビジネスで一番怖いのは、外部要因によってマーケットが縮小、もしくは完全になくなってしまうことです。レコード盤が完全にCDに置き換わってしまった時には、多くの企業が倒産したでしょう。逆に、新技術のCD側に乗っかった側は、既存のレコード市場を制圧できました。 自分のビジネスを木っ端微塵にするアイデアを考えることは、市場そのものをゴッソリ奪
なぜソニーは敗北したのか？〜「ニコ動が赤字でもイベントをする理由」こそ再建の鍵〜
もう有名な話だが、ソニーは5000億円の赤字を抱えて、リストラまでやってる。 ソニー、年内に１万人リストラ：キニ速 どうしてこうなったかを論じるのだけど･･･今回はアナリスト的な小手先論は話さない。「洪水が〜」「円高が〜」という前から赤字だった企業の言い訳や負の要素をいちいち配慮してたら話にならん。そういうのはマスコミに出てる高学歴なエリートアナリストから聞いてくれ。当ブログの読者も私もそのような小手先論ではなく、もっと根本的で実用的な経済とビジネスの話をする。（それができてるから、当ブログは鰻登りの好景気なのでございます（笑）） お品書き 時間経済論乞食の商い不本意だが 企業は社長の器以上にはならないあくまで「主観的感想」であるが、ソニーの会見を見たときに当ブログでやってきた議論のほうがずっとレベルが高い。（AP通信が中身の無さに苛立ち、中断してコーランを放送し始めるほどつまらない会見を
先日倒産したメモリメーカーの友人と飲んできた話
彼は純粋な技術屋といった感じで、 愚痴もまじっていたせいだろうか、何を言ってるかわからない部分もあったが、 いろいろと興味深い話を聞くことができた。 「結局、装置があれば韓国でも中国でもどこでも作れるようになって、値段のたたきあいになっちゃたんだろ」 という私に対して、彼は言った。 「体力勝負で負けたのは否定しない。だけどな、装置があれば誰でも作れるというのは大間違い」 「最大の要因は、やつらの技術力が高かったことだと思う。というかうちの規模の会社が研究開発で対抗できてたのがある意味奇跡。」 メモリは『装置があれば作れる汎用品』なわけではない。ということを彼は熱弁していた。 回路ひとつをとってみても、『アナログ』技術の塊で、 記憶素子のわずかな物理量(数10フェムトとか言ってた)の変化を 増幅する高精度なアンプだとか、 秒速数ギガビットの信号を処理するためにピコ秒単位で 信号のタイミングを
なんとなく楽そうに聞こえる「コンサルティング」という職業の実態とは？
コンサルタント…。独立してコンサルタントをしたいと思ってる方は多いと思います。その一方で、コンサルティングの仕事の実態を知っている人は多くないと思います。 コンサルティングとは何か 最近お知り合いになったコンサルタントの方に「コンサルティングをやってみたいのですが、どう思いますか？」と聞いたら、「絶対にやめたほうがいい」という答えが返ってきました。もっとコンサルタントの業務を知りたいと思い、本書を読んでみました。知り合いの助言は間違いではありませんでした。 なぜなら、コンサルティングとは、激務の連続だからです。 The Consultant’s Desk / Balaji Dutt コンサルティングはなぜ必要か コンサルティングというと、専門知識を持っている人が、企業などを回って、逐次アドバイスをするようなイメージで、なんとなく楽な仕事のように思われがちです。もちろん、そういった形のコンサ
営業は利益を、開発は売上を | ベンチャー法務の部屋
私は、弁護士という職業上、あまりビジネス・コンサルタントっぽい発言は控えてしまう傾向にあります。 ただ、数多くの経営者やコンサルタントの話を耳にさせていただく中で、ある瞬間にいろんなことが結びつき、異なる表現ではあるけれども、同じことを意味しているのではないかと思わさせられることがあります。今回は、その話をさせていただきます。 先日、企業の利益向上のための施策についての議論を耳にしました。話をわかりやすくするために、小売業で考えてください。その議論とは、次の問題に関わるものです。問題とは、「既に市場で売り出されている製品Xについて、さらに利益を上げるためには、どうするか」というものです。もちろん、市場や経済は、様々な要素や人間の気持ちによって左右されますので、画一的な回答があるわけではありません。ただ、一般論として、利益を上げるには、(i)価格を上げる、(ii)販売数量を増やす、(iii)
史上初の大調査 10年後も「絶対に生き残っている」会社（週刊現代） @gendai_biz
○がつかない会社が多数、業種によっては全滅も。自動車･二輪は3社だけ、電機は半数、精密機器は3社のみ、医薬品は2社のみ、ゼネコン、住宅、マスコミは壊滅状態。食品･ビールが大健闘。 ほとんどなくなる？ 「10年後、世界経済における日本の地位が低下していることは避けられません。国家財政は破綻し、IMFの管理下に置かれている可能性は高い。購買力のある若者が激減し、需要も薄くなっている。さらに、米、中、印にパワーバランスが移り、日本企業がその流れから取り残される。いま有力といわれている日本企業のほとんどがなくなっていることもありうるでしょう」(百年コンサルティング代表の鈴木貴博氏) 明るい兆しの見えない経済下で、日本企業の多くはすでに苦しみ、もがいている。トヨタのリコール問題によって、トップ企業でさえ安泰でない現状を、多くの国民は実感した。 コモンズ投信会長の渋澤健氏は「そもそも日本には、どの業種
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
長文日記
長文日記
http://magazine.gow.asia/life/column_details.php?column_uid=00000407