Amazon倉庫転売厨終了事件はその後どうなったのか - 空中の杜
前に、Amazonのコンビニ決済を利用して倉庫代わりにしていた人が、アカウント停止警告のメールをもらったという出来事がありました。 nakamorikzs.net あれがどうなったのか、気になっていたので、たまに調べていました。で、今回それに関連して、もうひとつ見逃せない点が出てきたので、それもふまえて、上のエントリーで書いたもののそれからについて書こうと思います。 あの後、約束の5月30日を過ぎても、すぐには削除されなかったので、「なんだブラフか」的なコメントがオークション板の該当スレに流れました。 436 名前：名無しさん（新規）[sage] 投稿日：2008/06/02(月) 17:37:35 ID:6a3rJuLo0 結局垢BAN一切無しで ニワカがブルって商材手放しただけ しかし、週明けからぽつぽつとアカウント削除が始まります。その模様は以下に詳しく。 ■アマゾンのアカウントが急
Amazon倉庫転売厨終了事件をなるべくわかりやすくしたメモ - 空中の杜
ネットで騒ぎになっているのがこの事件。 ■Amazonを倉庫代わりにしていた転売厨終了のお知らせ ※リンク切れ ただ、ヤフオクやAmazonになじみが薄い人は、何が起こったのかよくわからない人もいらっしゃるかと思います。そこで、自分の中で整理するのも兼ねて、この事件の顛末を簡単にまとめてみようと思います。ちなみに自分の調べた範囲で書いてますので、間違いが含まれている可能性もあるのでご了承ください。 経緯は？ なんでAmazonはそういう処置に踏み切ったの？ なんで転売者はこれらをキャンセルしないでAmazonに払うの？ その他問題 これから予想される動き 注意 最後に 経緯は？ 最大手ネット書店Amazon、ここでは当然買ったものを送ってもらえます。決済方法では、カード、代引きの他に「決済をコンビニなどで振り込みでできる」という特徴もあります。しかし前の２つと異なり、これだけは入金後の発送
ゲームセイ・イワノヴィッチの消失 - また君か。＠d.hatena
用語「ゲーム性」が、なんでここ数年ゲーオタ界隈で NG ワードってことになってるの？という素朴な疑問が呟かれていたので、すわおれの出番！と思いつつ暑いのでスルーして水シャワーなど浴びた。サッパリしたので絡むことにした。以下 Twitter 増補改訂。 「なぜ用語「ゲーム性」は使うべきではないのか？」の大雑把な解説。 なんでも「ゲーム性」で片付き過ぎてボキャ貧に陥る。 「むかしはゲーム性でよかった、でも今はそういうわけにもいかなくなってんじゃないか」みたいな言い方はよくする。というのは、昔はインターネットが大して広くなく、どこかの小さい輪での雑談が伝播する範囲も限定されていたから。でもいまどきは雲霞のごとくひとが居て、驚くべき範囲に伝播し、どこにアテンションが集まるか知れたもんじゃないという状態。そして用語「ゲーム性」は、肉体言語的に「わかってる」同士だけで会話する際には、複雑な文脈を省略し
公開できない「暗部」のある組織はもうもたない、でもそれだけのこと - アンカテ
新聞紙が売れなくなってしまって、 ネットメディアを収益の柱にしようとしていたのに、 ネットユーザーによって、売り上げを完全に止められてしまってるわけです。 しかも、これがいつ終わるのかというと、 誰も知らない。 誰に聞けばいいのかわからないし、 誰を説得すればいいのかもわからない。 特定のリーダーがいない組織との争いの 経験がある人は少ないですからねぇ。。。 んでも、こういったゲリラ戦に対処しなきゃいけない時代なんですよね。 これを書いている方は、「ネットは怖い」というイメージを強調したい人なのかもしれませんが、私はちょっと違うと思います。 同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これが
「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る：ITpro
毎日新聞社のニュースサイト「毎日.jp」で、先週末以降、広告スペースの大半が自社広告で埋め尽くされる事態が続いている（図1）。 毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」（Mainichi Daily News）上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。 毎日jpは
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