｢出勤を再開する人｣を増やす日本株式会社の闇アフターコロナに起こる変化として「仕事のやり方が変わる」「オンライン会議が当たり前になる」「在宅勤務が普及する」「大きなオフィスはいらなくなる」と言われている。 実際、ドワンゴが全社員を原則、在宅勤務にすることを発表。日立製作所は全社員の約7割を対象に、今後も「週2〜3日」の在宅勤務を継続する方針だ。さらに富士通は、出社を前提とした働き方を見直し、オフィスの規模を半減するという。 しかし、ここで疑問がわいてくる。本当にそんなことが多くの企業で可能なのだろうか。日本の国民経済を企業に例えた、いわゆる「日本株式会社」のビジネスパーソンが、上司や同僚からどう見られるかを慮り、円滑な人間関係を保つことに汲々としてきたことを考えると、そんなことにはならないのではないかと考える。 メンバーシップ型雇用が要請する気遣い・遠慮・忖度（そんたく）を不要なものとするような変化が起こらないかぎり、ビジネスパーソ
統計局ホームページ/職業分類別の結果について
