Twitterで、「3.11の津波ニュースに映り込んだ謎の生物が発見される」などのデマツイートが拡散している。 ツイートに添付されたURLをクリックすると、スパムをばらまくアプリの認証画面に誘導される。アプリを認証すると自身のアカウントからスパムツイートを投稿したり、関連するアカウントを勝手にフォローしたりされてしまう。 「謎の生物」のほか、「Mステ出演禁止歌手一覧がとんでもない」という文面のスパムツイートも出回っている。タイムラインに流れてきてもクリックしないよう注意が必要だ。アプリを認証してしまった場合は、Twitterの「設定」→「アプリ連携」から「許可を取り消す」で認証を外すことができる。 先月にも「ドラえもん打ち切り決定」「松本潤と井上真央電撃婚」などのデマツイートが出回っていた。

［クアラルンプール　７日　ロイター］ -マレーシア当局は、日本発のスーパーヒーロー「ウルトラマン」が登場する漫画本について、「社会的秩序」を乱す可能性があるとして発禁処分にした。インターネット上では、行き過ぎた検閲行為を象徴する動きだとして、当局を軽蔑する言葉が飛び交っている。 国営ベルナマ通信によると、２月１８日付で発禁処分となったのは「ウルトラマン　ザ・ウルトラパワー」で、同漫画本を輸入および発行した者には最高３年の禁錮刑が科されるという。 同国内務省のウェブサイトには７日、同漫画本を含む発禁本一覧が掲載された。発禁の理由は、ウルトラマンをイスラム教の神「アラー」と比べている部分があるからと報じられているが、同省当局者の確認は取れていない。 マレーシアではこの日、ウルトラマン発禁処分がツイッターを最もにぎわせる話題となったが、その多くは当局を軽蔑するコメント。あるユーザーは「マレ

慶応大の中村雅也准教授（整形外科学）は６日、脊髄損傷の患者をｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使って実際に治療する臨床研究を、２０１７年度に始める計画を明らかにした。 京都市で開かれた日本再生医療学会で発表した。今年施行される再生医療安全性確保法に基づき、１６年に国に研究内容を申請する。 脊髄損傷では、交通事故などで背骨の中枢神経が傷つき、手足が動かせなくなる。中村准教授や岡野栄之同大教授（生理学）らの研究チームは、ｉＰＳ細胞から作った神経の元になる神経幹細胞を患部に移植し、途切れた神経をつなげる計画だ。 対象は、事故から２〜４週間後で、患部の炎症が収まり傷口が固まり始める前の患者２０人前後。移植する神経細胞は患者１人につき７００万〜１０００万個で、京都大が今年末にも大学などの研究機関へ提供を始める再生医療用のｉＰＳ細胞から作製するという。

京都大ｉＰＳ細胞研究所の高橋淳教授（神経再生医学）らの研究グループは６日、ヒトのｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使ったパーキンソン病治療の臨床研究に向けた手法を確立したと発表した。移植に必要な細胞の大量培養や、がん化の危険性のある細胞の除去などの課題をクリアし、ラットでの実験で効果を確認した。研究グループは、２０１５年初めにもヒトでの安全性を確認する審査を申請し、厚生労働省の承認を経て患者への１６年の移植を目指す。論文は７日付の米科学誌「ステム・セル・リポーツ」に掲載される。 【再生医療】「元年」高まる熱気…学会の見方は？　認定医セミナー盛況、審査に抜け穴も 　パーキンソン病は神経伝達物質「ドーパミン」を出すドーパミン神経細胞が減ることで、手足が震えたり、こわ張ったりする難病。投薬で症状を抑えられるが、根本治療にはならない。神経細胞の一歩手前の「神経前駆細胞」を脳内に移植し、新たな神経回路

二つのことを同時にすると、どちらも中途半端になる原因をニホンザルの脳の活動から、京都大こころの未来研究センターの船橋新太郎教授と渡邉慶・元研究員のグループが解明した。二つの課題に対応するそれぞれの神経細胞が、互いに干渉し合うためという。英科学誌ネイチャー・ニューロサイエンスで３日発表する。 ■神経細胞互いに干渉 車を運転中に助手席の人と込み入った話をすると、ブレーキを踏むのが遅れたり、きちんと答えられなかったりする。このような現象は「二重課題干渉」と呼ばれるが、脳でどのようなことが起きているかは、よく分かっていなかった。 グループは、ニホンザルに記憶と注意に関する課題を同時にさせ、大脳（前頭連合野）の動きを調べた。それぞれの課題を担う神経細胞の活動は、課題が一つだけの場合に比べて大幅に低下していた。 船橋教授は「神経細胞が互いの活動を制限し合っているのではないか」と話している。

歌手・石川さゆり（５６）が、シンガー・ソングライターの椎名林檎（３５）とタッグを組み、４月２日にシングル「暗夜の心中立て」を発売することが２７日、分かった。椎名がプロデュースして作詞作曲も担当。椎名テイストがたっぷりと入った、これまでの石川さゆりにない世界観の作品に仕上がっている。 【写真】勘三郎さん密葬　椎名林檎も黒い着物で参列 　歌謡界のトップスター・石川さゆりと、独特の世界観で音楽を表現する椎名林檎の異色コラボが実現した。 「暗夜の心中立て」は、全身全霊の愛に身を焦がす女性の情念を描いたもので、椎名の音楽性が存分ににじみ出た作品。椎名らしいメロディーラインに、石川が低音を体全体で絞り出すような歌を乗せた。 コラボのきっかけは、２０１２年の紅白歌合戦だった。石川は「心に刺さる言葉とメロディーが大好きだった」と以前から椎名の作品に興味があったといい、２人は初対面で意気投合。「いつか一

清涼飲料最大手の日本コカ・コーラグループは２７日、４月の消費税率引き上げに伴い、炭酸飲料「コカ・コーラ」などの自動販売機での販売価格を１０円引き上げると発表した。自販機では１円、５円硬貨が利用できないため大半の商品で価格を１０円引き上げる一方、ミネラルウォーター「い・ろ・は・す」は価格を据え置くなど、引き上げ幅が全体で約３％となるよう調整する。 シェア２位のサントリー食品インターナショナルも同日、コカ・コーラと同じ方針で価格改定する考えを表明。ほかの大手メーカーも追従するとみられ、自販機飲料の値上げが幅広く実施される見通しとなった。 値上げに合わせコカ・コーラは、茶飲料「綾鷹」「爽健美茶」など５００ミリリットルペットボトルの３商品を２５ミリリットル増量する。一方で価格競争が激しい自販機設置場所に対応するため、缶コーヒー「ジョージア」は１５グラム減の１７０グラム入りも新たに売り出し、販売

東京都内で昨年、徒歩や自転車の運転中にスマートフォンや携帯電話を操作して事故に遭ったり、「歩きスマホ」の歩行者らに衝突されたりして救急搬送されたのは３６人に上り、うち１人が死亡したことが、東京消防庁の調査でわかった。 ２０１０年（２３人）の約１・５倍となり、同庁は「スマホの普及が増加の原因」とみている。ただ、搬送時に詳しい状況が分からないケースも多く、同庁では調査結果について「氷山の一角」とみている。 同庁は、救急搬送時の記録から、スマホと携帯電話の使用中の事故を過去４年に遡って初めて調べた。その結果、１０年に２３人だった負傷者は１１年に２９人、１２年には３４人に増加。昨年は３６人が搬送されたが、このうち板橋区で昨年１０月、歩きながら携帯電話を見ていた男性（当時４７歳）が誤って踏切内に入り、電車にはねられて死亡した。 昨年の事故のうち、スマホなどの操作中や画面を見ている最中だったのは

トレンドマイクロは26日、無料通話・メッセージアプリ「LINE」の人気を悪用したスパムメールを確認したとし、同社公式ブログ上で注意を呼びかけた。本文に記載されたURLをクリックすると出会い系サイトに誘導される恐れがある。 【もっとほかの写真をみる】 同社が発見したのは、LINE公式メッセージであるかのように偽装したスパムメール。件名に「LINE」という文字列が含まれており、LINE公式メッセージのように見せかけているが、メール本文に記載されているURLを誤ってクリックすると、「ID-BBS」という名前の出会い系Webサイトに誘導されてしまう。 スパムメールは、送信元メールアドレスを「LINE.com」「Lineid.com」「Line.ne.jp」のようにLINE公式であるよう偽装する場合や、「idkensakubbs.jp」「lineidkensaku.ne.jp」のようにLINE I

血液が固まるのを防ぎ、脳梗塞予防などに用いられる薬「シロスタゾール」に、認知症の進行を抑える効果のあることが、国立循環器病研究センターなどの研究で分かった。論文は27日、米科学誌プロスワンに掲載された。今年秋に、アルツハイマー病予備軍を含む軽度認知障害の患者への臨床試験を開始する。 認知症患者は血管の病気を併発しやすく、シロスタゾールを服用することがある。研究グループは、アルツハイマー型認知症で治療中の人を、シロスタゾールを内服したグループとしなかったグループに分け、認知機能の変化を比較した。 その結果、軽度認知症の患者では、内服した人の認知機能の年間低下率は、しなかった人の約2割に抑えられた。また、記憶したり、自分のいる場所を正確に把握したりする能力も改善した。一方、認知症が進んだ患者では、効果は得られなかった。　 同センター脳神経内科の猪原匡史医長は「原因物質などの脳外への排出を

インターネット上の仮想通貨「ビットコイン」の取引所のサイトが閉鎖状態になり、混乱が広がっている。ビットコインが通貨や電子マネーと違って法的な位置づけが曖昧で、利用者を保護したり、業者を規制したりする法制度が未整備であることが問題の背景にある。 ビットコインは、ネット上のプログラムが発行量などを自動で管理する一種のデータで、発行主体も管理者もいないため、法的に「通貨」とはみなされない。 発行を受ける際にお金の払い込みが伴わないため、電子マネーを規制する資金決済法の対象からも外れる。 仮に取引でマネーロンダリング（資金洗浄）が見つかっても、「通貨」ではないので不正取引を防ぐ犯罪収益移転防止法で取り締まることが難しい。 一方、問題の発端となっているビットコインの私設の取引所は、当局への届け出が不要で、取引を仲介するノウハウがあれば、誰でも開設できる。 ビットコインとドルや円などの「現物

ドコモからiPhoneが発売されるなどスマートフォンの普及が進むなか、社員の「脱スマホ」のため奨励金を出す企業が現れた。スマホはメールの電話のやりとりはもちろん、PC形式のファイルの送受信もでき、私用のスマートフォンが会社業務に使われるケースも多い。 奨励金を出してまでスマートフォンからの切り替えを促すという、時代に逆行しているようにも見えるこの取り組みには、どのような意図があるのか。 ■社員90人のうち20人が非スマホ 「脱スマホ」を奨励しているのは、産業機械部品メーカーの岩田製作所（岐阜県・関市）だ。2013年10月25日の岐阜新聞が報じた記事によると、社員の私用携帯電話について、スマートフォンを使わなければ、毎月5000円を支給する「デジタルフリー奨励金」を7月から始めた。 同社が脱スマホを推進するのは、社員同士のコミュニケーションを活発化させるのが狙いという。社員90人のう

６月の携帯契約、ドコモ５カ月ぶり減　「ツートップ」も新規獲得では不発 産経新聞 7月5日(金)17時41分配信 携帯電話３社は５日、６月の契約数を発表。ＮＴＴドコモが新規契約から解約を差し引いた純増数で、５９００件の減少となった。純減は今年１月以来５カ月ぶり。ソニー製「エクスペリア」とサムスン電子製「ギャラクシー」の最新機種を優遇して割引販売する「ツートップ戦略」も新規契約者獲得には効果はいまひとつだった。 これに対し、米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ」が好調なソフトバンクモバイルとＫＤＤＩ（ａｕ）は純増を確保した。ソフトバンクは音声通話やデータ通信の接続率改善を引き続きＰＲし、２４万８１００件の純増。１８カ月連続で純増数の首位をキープした。通信トラブルが続いたＫＤＤＩも基本料金の割引キャンペーンなどが奏功し、２３万２２００件の純増だった。 通信会社を変更後も同じ番号を使える「番号持ち運び制

LTE、緊急地震速報受信できず＝来月から順次対応―ソフトバンクのiPhone5 時事通信 9月23日(日)2時34分配信 ソフトバンクモバイル発売の米アップルのスマートフォン（多機能携帯電話）「iPhone（アイフォーン）5」が、高速データ通信サービス「LTE」のエリアで気象庁の緊急地震速報など「緊急速報メール」を現時点で受信できない状態にあることが22日、分かった。 ソフトバンクはホームページで、緊急速報メールをアイフォーン5で受信できないことを知らせるとともに、10月末に一部地域で受信できるよう対応し、12月には全国対応する方針を示している。LTE以外のエリアでは現在も受信できるという。 緊急地震速報は、気象庁が初期微動（P波）を検知して最大震度5弱以上の地震発生を予想すると、震度4以上になるとみられる地域にメールを送り、警告音で注意を促すサービス。「緊急速報メール」には、気象庁が