10代のネット利用を追う： 第1回 「モバゲー」のルールは学校の校則みたいなもの〜DeNA
「10代の子どもたちの感覚がわからない」という話をよく耳にする。特に、ケータイを駆使する世代とパソコン世代との感覚のギャップは大きい。彼らは、どんなサービスを使ってどのように感じているのだろうか。 筆者は2000年頃まで小学校の教員をしていたのだが、当時、情報教育は始まったばかりで、パソコンを使いこなせる教員はほとんどいなかった。総合学習の時間にパソコンを使って授業をすることが推奨されたが、教える側の教員はというと、メールも使えない人ばかり。いざ授業をやることになっても、ゲームやお絵かきソフトをさせているだけということがほとんどだった。そしてフリーズした画面を見て、「おかしくなった」と言っては、本体の電源を切って強制終了を繰り返す始末。 一方、当時10歳だった生徒たちは、パソコンも携帯電話も大好きで、先生たちよりよほど使いこなしていた。まだ自分の携帯電話を持っている子どもは少なかったが、母
ケータイだけでインターネットを利用するユーザーの実態調査（上）--「今後PCも利用したい」が55％
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、普段PCのインターネットを利用しないユーザーの実態調査を行った。 なぜ、インターネットの利用をPCではなく携帯電話のみを利用するのか、また今後はPCのインターネットを利用すると思うかを調査したところ、携帯電話でインターネットを行う理由として、「PCを持っていないから」というユーザーが多く、また「今後はPCのインターネットも利用したい」と思うユーザーの回答が多い結果となった。 総務省が発表した平成18年通信利用動向調査によると、PCからのみのインターネットユーザーは1627万人、携帯電話・PHS及び携帯情報端末からのみのインターネットユーザーは688万人となった。平成17年の通信利用動向調査ではPCからのみの利用者が1585万人、携帯電話・PHS及び携帯情報端末からのみの利用者は1921万
パソコン見放す20代「下流」携帯族：FACTA online
パソコン見放す20代「下流」携帯族 第二のデジタル・デバイド出現。パソコンは30～50代限りで、高機能携帯でもう十分。 2007年3月号 DEEP 衝撃だった。パソコン（PC）が使えない団塊世代以上の高年齢層の断層を「デジタル・デバイド」と呼ぶが、第二のデバイドが出現したのだ。20代の若年層である。まさか、と思うなかれ。高額のパソコンを持たない彼らは、インターネット利用を安価な携帯電話で済ませてしまう。PC族と携帯族の「デバイド」――それはネットにも「下流社会」が出現したことを意味する。 第二のデバイドが裏付けられたのは、ネット利用動向の調査サービス会社ネットレイティングスが昨年11月に公表した「データクロニクル2006・ファクトシート」。 2000年4月から06年3月までの6年間でのPCサイト利用者の年齢構成比のグラフがショッキングだった。これまでネット利用を牽引してきた20代の比率が劇
携帯電話のみのネットユーザーは低レベルじゃない
先日、AERA誌の取材をお受けしました。テーマは、「デジタルプアの見えない壁〜携帯オンリーが陥る下流スパイラル」（5月28日号）。 このリンクをクリックしても記事の内容は窺えませんが、その前に発売された、知る人ぞ知るコアな雑誌「FACTA」にてほぼ同様の趣旨の記事が掲載されていて、「パソコン見放す20代 下流携帯族」（FACTA online）と大枠の論旨は共通していたと思います。 要するに携帯電話でしかインターネットに繋いでいない人が増加しており、彼らはデジタルデバイドの境界の下、つまり下流ではないのか、と。 取材をお受けした加藤ですが、これら記事の根にある主張の「PC接続が上流で、携帯電話のみで接続している人が下流」という捉え方には大いに異論があります。 総務省の「通信利用動向調査」によると、確かに国内のネット人口のうちの22.5％は「携帯電話のみで」インターネットに接続しているという
“ケータイ2.0”サービスが台頭するケータイコンテンツビジネスに迫る | Web担当者必見！ リサーチ データ&市場調査レポート
『ケータイコンテンツビジネス調査報告書2006-2007』ハイライト 一般サイトの利用が拡大“ケータイ2.0”サービスが台頭 公式サイトを中心としたビジネスモデルの転換が迫られる 2006年は4月にワンセグ放送、10月に番号ポータビリティ（MNP）が開始されるなど、制度上でも市場再編につながる動きがあり、ケータイ業界にとって大きな転機の年となった。こうしたなか、ケータイコンテンツにおいては、通信速度の高速化、端末機能の向上、着うたフルやデコメールに代表されるリッチコンテンツの普及、検索エンジンの搭載など、従来、通信事業者による囲い込みからオープン化へとビジネスモデルが大きく変わろうとしている。今後のビジネス戦略を探るためにインターネットメディア総合研究所（旧インターネット生活研究所）によるケータイコンテンツビジネスの現状を調査を紹介する。 著：インプレスR&D インターネットメディア総合研
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