世の晩婚化傾向などに伴い、30歳代後半や40歳代になってから子どもを授かる夫婦が増えてきている。40歳代といえば、正社員であれば会社で管理職となり、収入も安定してくるころ。ならば、遅く生まれた我が子の教育費は惜しむまいと思う人も少なくないだろう。しかし、そこに「老後破産」のワナが…。 老後破産を考えるシリーズ、畠中雅子さんによる「 『貯金2700万円』でも危ない…『老後破産』の現実 」「 3500万円が底をつく『死角』…『老後破産』の現実(2) 」、村井英一さんによる「 3000万円も不足? インフレの恐怖…『老後破産』の現実(3) 」「 退職金が半分に!?…『老後破産』の現実(4) 」に続き、遅くに子どもが生まれた夫婦が直面する“危機”について解説してもらおう。 Aさんが家計診断に訪れたのは、昨年のことだった。念のために、将来の状況を把握しておきたいとの意向だった。Aさんは、上場企業の管
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