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統計とeducationに関するmkawanoのブックマーク (9)

  • パソコンを持たない若者

    私は大学で調査統計の授業(3年生対象)を持っていますが,エクセルで簡単な棒グラフを作れない学生さんが結構いることに驚いています。 話を聞くと,「エクセルなんて,1年時のコンピュータ活用の授業以来,全然開いていない。きれいさっぱり忘れた」とのこと。それどころか,パソコンに触れることもあまりないのだそうです。じゃあ,彼らの生命線ともいえるネットはどうしているのかというと,言わずもがなスマホなどの小型機器です。仲間との通信,買い物,情報収集などはこれで十分。 私などはその逆で,ケータイもスマホも持ちませんが,卓上のパソコンは必需品です。ネットはスマホでもできますが,私は目が悪いので,小さい画面はきつい。それに生業であるデータ分析や原稿執筆は,パソコンでないとどうにもなりません。 私は,若者のデジタル事情について興味を持ち,データで実態を明らかにしてみました。国際比較によって,わが国の状況を相対化

    パソコンを持たない若者
  • 少人数学級政策の教育効果の不都合な真実/赤林英夫 - SYNODOS

    昨年10月、財務省の財政制度等審議会財政制度分科会で、公立小学校の1年生に導入されている35人学級を40人学級に戻すべきだとする案を提示されたのを受け、文部科学省、教育関係者、さらに多くのマスメディアの社説でも大きな反対運動が巻き起こったことは記憶に新しい。 その後12月13日の読売新聞によると、政府は、小1の35人学級の維持を固めたという。衆議院選挙を控えた影響もあったかもしれないが、事実上関係者の反発を受けて撤回したと言える。 周知の通り、小学校1年生については2011年度から35人学級が法制化され、2年生については2012年度より毎年の予算措置により35人学級が実施されている。財務省は分科会資料の中で、2011年の小1の35人学級化は、子どもが学校に適応できずに問題を起こす「小1プロブレム」対策であったが、いじめや暴力が抑制された証拠はないと主張した。この統計の読み方が一面的であるこ

    少人数学級政策の教育効果の不都合な真実/赤林英夫 - SYNODOS
  • 「エビデンスベースト」が日本の教育を変える〜中室牧子氏に聞く - eduview

    「エビデンスベースト」が日教育を変える〜中室牧子氏に聞く 統計データなどの科学的根拠に基づいて政策判断などを行うことを指す「エビデンスベースト」(evidence based)という言葉は、日教育関係者にとって聞き慣れないものかもしれない。そもそも教育の分野には、数値による効果測定自体がなじまないと見る向きもあるだろう。しかしながら、これまでエビデンスを軽視してきたことは、裏を返せば日教育の大きな「伸びしろ」を示している可能性もある。教育経済学を研究する慶応大学SFC(湘南藤沢キャンパス)の中室牧子准教授に、教育分野における「エビデンスベースト」の重要性について聞いた。 少人数学級か、iPadか、奨学金か ——先生が専門にされている教育経済学とは、どういった学問ですか。 「教育経済学は、教育政策の費用対効果を統計的に分析・評価するものです。ある政策に効果があるというエビデンスが

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  • 都道府県別の大学進学率

    現在では同世代の2人に1人が大学に進学しますが,大学進学率は,この2年間続けて下がっている模様です。2011年春が51.0%,2012年が50.8%,そして2013年が49.9%なり。 これは浪人込みの進学率ですが,浪人込みの率なんて出せるのか,という疑問もあるかと思いますので,当局の計算方法を説明いたしましょう。 大学進学率とは,同世代のうちどれほどが大学に進学したかという指標です。ベースは高卒者ではありません。文科省の『学校基調査』からこの値を計算する場合,当該年に大学に入った者の数を,推定18歳人口(3年前の中学校・中等教育学校前期課程卒業者)で除すことになります。 http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/1267995.htm 分子の大学入学者数には,より上の世代(いわゆる浪人生)も含まれますが,当該年の18歳人口から

    都道府県別の大学進学率
  • 理科嫌いは都市に多い?

    文科省の『全国学力・学習状況調査』の児童・生徒質問紙調査では,2012年度より,理科に関する設問がいくつか盛られています。その中の一つに,「理科の勉強は好きですか」というものがあります。 http://www.nier.go.jp/12chousakekkahoukoku/index.htm オーソドックスな設問ですが,これに対する回答を分析することで,児童・生徒の理科嫌い率を明らかにすることができます。子どもの理科離れがいわれていますが,その程度はどれほどなのでしょう。 上記の設問に対し,「どちらかといえば当てはまらない」あるいは「当てはまらない」と答えた者の比率をもって,理科嫌い率とみなすことにしましょう。 結果は,公立小学校6年生で18.2%,公立中学校3年生で37.9%です。ほほう。3年間で,理科嫌いの子どもの比率は倍増するのですね。学年を上がるにつれ内容の抽象度が増し,実験や観察

    理科嫌いは都市に多い?
  • コンピュータの設置状況とその不足感

    情報化社会のなか,情報教育の重要性がいわれますが,国際調査の結果から,わが国のお寒い状況が次々に明らかになってきます。前回は,高校生の学校でのICT利用度が,日の場合,国際的にみて最も低いことを知りました。 このことは,生徒が自由に使えるコンピュータの設置状況が芳しくない事情によるのかもしれません。今回は,そうした条件面の国際比較を手掛けてみようと思います。 PISA2009の学校質問紙調査では,対象の高校に対し,「生徒が,学習のために利用できるコンピュータが全部で何台あるか」と尋ねています。日の調査対象校(186校)の総計は17,170台です。これらの高校の1年生の生徒数は45,355人。したがって,高校1年生1人あたり0.38台ということになります。 学校での生徒のICT利用度が最も高いノルウェーと比較してみましょう。下表をご覧ください。 北欧のノルウェーでは,生徒数よりもコンピュ

    コンピュータの設置状況とその不足感
  • 学校でのICT利用の国際比較

    10月19日の記事でみたように,わが国高校生の場合,自宅でのコンピュータを使ったICT利用度が国際的にみて著しく低くなっています。ケータイやスマホが普及していることの影響もあるでしょう。 しかし,この種の小型機器では,社会で求められるところのICTスキルが身につかないとも考えられます。自己評価の結果ではありますが,わが国の生徒は,画像編集やマルチメディア資料作成といったスキルの水準が国際的にみて最下位です。 そうである以上,教育機関としての学校によるテコ入れが要請されるかと思いますが,わが国の生徒は,学校において各種のICTにどれほど親しんでいるのでしょうか。前回までと同様,国際調査のPISA2009に依拠して,データをみてみましょう。 PISA2009の生徒質問紙調査では,対象の15歳の生徒に対し,「次のことをするため学校でコンピュータをどれくらい利用していますか」と問うています。日

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  • https://benesse.jp/berd/center/open/report/ict_riyou/hon/index.html

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