スギ花粉症のアレルゲン免疫療法、普及にハードル --- 山浦 卓 : アゴラ - ライブドアブログ
2014年10月に「シダトレンRスギ花粉舌下液」という、スギ花粉症のアレルゲン免疫療法に用いる新薬が鳥居薬品株式会社から発売され、業界の内外で話題になっている。自分の備忘録の意味も含めて、ざっくりと関連事項をまとめておく。 ■アレルゲン免疫療法とは アレルゲン免疫療法とは以前から減感作療法、脱感作療法と呼ばれていた治療法で、アレルギー疾患の患者にとってその原因になる物質（アレルゲン）を低容量からの投与で慣らしながら継続、徐々に濃度や容量を高くしていくことで免疫寛容を誘導して、アレルギー（過剰な反応）を軽減させる治療法である。 また従来、花粉症を含むアレルギー性鼻炎の治療に用いられてきた抗ヒスタミン剤やステロイド薬など、症状を緩和する対症療法に対して、現在医療機関で行える花粉症に対する唯一の根治療法であることが特長だ。 アレルゲン免疫療法には、注射による皮下免疫療法（Subcutan
決めつけない（解決から遠ざかる） - 感染症診療の原則
何か健康問題がおきたときに、医師ならば発症までの経緯、発症後の変化についての情報聞き取り、診察をし、必要な検査を行い、時に治療薬への反応をみながら適切な対応を実施／変更していくことおで問題の解決をはかります。 このような訓練は6年間の基礎訓練と、試験合格後にはじまる数年間の研修の中で身につけ、他者の生命や健康に責任を負う仕事を重ねていく訳です。 健康の問題は誰にでも身近にあるものですが、多くの場合、このような訓練や情報をもっていない人たちです。 たまたま家族や身近なところに、親切に教えてくれる専門家がいるかもしれませんが、必ずしもそのような保証がありません。 自分で調べるとなると友人、本、インターネットあたりからの情報収集になりますが、その情報が新しく、正しく、自分や家族の健康問題にフィットするものなのかの判断が難しいという状況もあります。 市民のリスク認知については、Slovic先生らの
医療閑話・おたふくかぜが流行する予測 - 新小児科医のつぶやき
ムンプスが今年は流行しそうってな話を聞いたので、私の知識整理を兼ねてまとめてみます。 ■流行予測の「たぶん」大元 IDWRの2016年第1週（1月4日〜1月10日）通巻第18巻第1号感染症週報のものと見て良さそうです。ムンプスは全例報告になっていませんので、発生数は定点と呼ばれる医療機関からの報告になります。ですから定点あたり報告数と言うのは全国にある定点観測所1ヵ所あたりの週間の受診者数（報告数）です。この定点なんですが、感染症発生動向調査年別報告数一覧（定点把握）によると こうなっています。ムンプスの調査が行われているのは小児科定点だけのようで、基幹定点にはムンプスは含まれていません。これを基礎知識として一番わかりやすそうなグラフを引用すると、 一番下の緑の折れ線が平均で、その上のオレンジが1SD、さらにその上の赤線が2SDになります。いずれも過去5年の平均に基づいています。ちょっと見
保険外のノロ検査など、保険診療と併用可に－厚労省がルール見直し提案 （医療介護CBニュース） - Yahoo!ニュース
厚生労働省は29日、中央社会保険医療協議会(中医協)の総会で、医療保険が適用されないノロウイルスの検査などを保険診療と併せて実施できるよう、ルールを見直す案を示した。原則として、保険適用外の検査などを併用すると、本来は保険が適用される診療の費用まで患者が全額負担することになるが、ノロウイルスの確定診断を得て会社に報告したい患者のニーズに応じて例外を設けるとした。【佐藤貴彦】 ノロウイルスには有効な抗ウイルス剤がなく、その検査は現在、体力が弱い3歳未満の乳幼児や65歳以上の高齢者などに限って保険が適用される。 保険診療のルールでは、安全性や有効性が確認されて保険適用になった治療法と、それ以外の治療法との併用が原則禁止されており、併用した場合は保険外の自由診療になる。ただ、保険診療の利便性を高める予約診療サービスなどは、例外的に保険診療との併用が認められる。 厚労省は昨年春に、保険診療と
若者の禁煙治療、4月から保険で受けやすく－医療費削減125億円見込む （医療介護CBニュース） - Yahoo!ニュース
厚生労働省は4月の診療報酬改定で、禁煙治療を受ける若年層を増やすため、保険診療のルールを見直す方針だ。現在は、喫煙年数と一日の喫煙本数とを掛け合わせた数値が200以上でないと全額自費になるが、一定の年齢に満たない人は、この基準を満たさなくても保険対象にする。診療報酬改定について議論している中央社会保険医療協議会(中医協)では、基準を免除する対象を29歳までに限定するか、49歳までにするかで委員の意見が分かれている。【佐藤貴彦】 現在の基準では、例えば一日10本たばこを吸う人の禁煙治療は、喫煙年数が20年間以上でないと医療保険の対象にならない。ただ、医療現場などからは、若年層の禁煙治療を推進すべきとの指摘がある。同省の研究事業では、20歳代の喫煙者が、喫煙年数などに関係なく禁煙治療を保険診療として受けられるルールに見直すと、治療を受ける人が約3万人増え、喫煙に関連する疾病の予防による医療費
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