元テレビ朝日社員の玉川徹氏が16日、テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」(月~金曜午前8時)に出演。米トランプ前大統領銃撃事件について言及した。 【写真】トランプ氏が右耳にガーゼ姿で米共和党大会にサプライズ登場 トランプ氏が米東部ペンシルベニア州で開いた集会で13日、銃撃事件が発生し、トランプ氏は右耳を負傷した。トーマス・クルックス容疑者は、トランプ氏が演説していた集会の外にある建物の屋根から銃でトランプ氏を狙ったとみられている。狙撃地点の建物は重点警備の対象外で、約150メートルの地点だったとみられる。 玉川氏は「あそこから撃てるんであれば、今回はアサルトライフルでしたけど、アメリカだったらロケットランチャーとかでも入手できるんじゃないかと思うんですよね」と指摘。「ロケットランチャーを撃ってたら、弾丸じゃないから狙った場所の周辺は全部。今回だって他の人の命が失われることをなんとも思っ
京都府警の警察学校(京都市伏見区)で初任科生の女性警察官が柔道の練習中に頭部を強打して意識不明の重体になっていた事故で、府警は13日、女性が急性硬膜下血腫で死亡したと発表した。 府警によると、死亡したのは23歳の巡査。1日午後5時40分ごろ、警察学校の柔道場で、柔道の授業中に同僚の20代女性巡査と技を掛け合う「乱取り」をしていた際に「大内刈り」で倒されて後頭部を強打した。救急搬送されて緊急手術したが、意識が戻らない重篤な状態が続いていた。 府警の説明では、巡査は今年4月に警察官として採用された。乱取りした双方ともに柔道は初心者で、頭部を守る柔道用ヘッドキャップを装着していたという。府警は、再発防止に向けて検討チームを立ち上げた。 警務課の堀田英克次席は「お悔やみ申し上げる。今回のようなことが二度と起こらないよう再発防止を徹底していく」と話した。 府警は、公務中の殉職として巡査を1階級昇任の
文春の代理人弁護士 松本側の要請を一蹴「そんなアホなことがあるかいな」 矛盾も指摘し勝算も口に 拡大 ダウンタウン・松本人志が自身をめぐる報道に関し、週刊誌「週刊文春」の発行元である文芸春秋などに5億5000万円の損害賠償を求めた民事訴訟の第1回口頭弁論が28日、東京地裁で開かれた。約4分で閉廷し、松本自身は姿を見せなかった。 文芸春秋の代理人を務める喜田村洋一弁護士は閉廷後、報道陣の取材に対応。法廷で松本側から、被害を訴えているA子さん、B子さんの特定を求められたことについて「そんなアホなことがあるかいな」と憤りを示した。 喜田村弁護士は、原告側がA子さん、B子さんの氏名、住所、生年月日、携帯電話番号、LINEアカウント、容姿の分かる写真を求めており、これを提出しないと認否ができないと主張したと説明。その上で「弁護士を40何年やってきて、こんなこと初めて」と驚きを示し、「名前が分からなき
弁護士の紀藤正樹氏(63)が19日、X(旧ツイッター)を更新。性加害疑惑で刑事告訴されているサッカー日本代表伊東純也(30=スタッド・ランス)の代理人を務める加藤博太郎弁護士らが大阪地裁に相手側女性2人に対し約2億円の損害賠償を求める民事訴訟を起こしたことについて、見解を示した。 【写真】渦中の妻と伊東純也、手を取り合い「一般女性の方と…」 伊東をめぐっては1月31日、昨年6月の親善試合ペルー戦後に、大阪市内のホテルで、女性の同意を得ないまま性行為に及んだとして刑事告訴されたと、ニュースサイト「デイリー新潮」に報じられ、大阪府警が女性2人からの刑事告訴を受理したことも明らかに。伊東側は、性加害はなかったとして虚偽告訴容疑の告訴状をこの日同府警に提出し、受理されていた。 伊東の代理人を務める加藤博太郎弁護士は「今回、アジアカップ開催中、日本のサッカー界にとって極めて大事な試合の中で、女性らが
特撮映画「平成ガメラシリーズ」などで知られる映画監督の金子修介さん(68)が17日、X(旧ツイッター)を更新。映画の上映前に流れる「NO MORE映画泥棒」のCMについて「どうにもならないのかアレは」と不快感を示した。 金子さんは問題のCMについて「ピカデリーなどの松竹系では予告の前に流れるようになったので、映画館での鑑賞気分が少しプラス印象なったと思うが、東宝系では予告が終わっての本編前に流れるのをガンコに守っているので不快度が強いままで、どうにもならないのかアレは」と問題提起した。 Xでは「何年も同じバージョンなので飽きが来ている。もうそろそろ新しいバージョンやってくれてもいいと思う」「警告なのにコミカル風ってふざけてるとしか思えない」などと金子さんに賛同する声も。一方で「自分は逆に本編前の方がありがたいかな。予告が終わって本編が始まる合図になるからね」「啓発なんだから観客が揃う上映直
不自然だった謝罪 27日、フジテレビの定例社長会見が行われた。そこでは、注目される質疑応答が見られた。2016年1月18日に放送されたフジテレビ『SMAP×SMAP』(以下『スマスマ』)での謝罪についてだ。 フジテレビは21日に『週刊フジテレビ批評 特別版~旧ジャニーズ事務所の性加害問題と“メディアの沈黙”』と題した検証番組を放送した。これまでのジャニーズ事務所とフジテレビの関係を検証する内容だ。しかし、そのなかで“公開処刑”とも言われた『スマスマ』については触れられなかった。 このことに対して記者が「なぜ検証の対象にならなかったのか」と問うと、フジテレビの港浩一社長は「検証番組でお伝えした以外の具体的な案件はお答えしない」と前置きしながらも、こう回答した。 「番組制作においては、通常出演者サイドと相談しながら、制作担当者が内容を決めている。あの放送については、解散がささやかれていた当時の
日本が悲願のパリ五輪出場権を掴んだバスケットボールのワールドカップ(W杯)。他国のチームに悲劇が起こっていた。セルビアのボリシャ・シマニッチが試合中に腹部に肘打ちを食らい、途中交代。その日のうちに病院で手術を受けるも合併症を発症し、9月3日に片方の腎臓を摘出したと米メディアが伝えた。肘を入れてしまった選手は「卑劣なプレーをするつもりはありませんでした」「心の底から真摯に謝罪します」などとコメントしている。 【動画】「卑劣なプレーするつもりなかった」 セルビア25歳が腎臓を失うきっかけになった肘打ちの瞬間 まさかの出来事は、8月30日にフィリピン・マニラで行われた1次ラウンドのセルビア―南スーダン戦、最終第4クォーター残り2分弱の場面で起きた。リング下でヌニ・オモトのガードに入ったシマニッチの腹部にオモトの肘が入った。シマニッチは身を屈めて悶絶。残り1分31秒で交代した。 試合は113-83
タレントryuchellさんが12日、亡くなったことがわかった。27歳だった。SNS上で悲しみが広がる中、「れいちぇる」と名前を間違えて追悼したツイートに対する非難の声があがっている。 【写真】ストレッチャーに乗せられたryuchellさんの遺体は周囲が警察官によりブルーシートで覆われ車に運び込まれた 性的少数者の問題解決などに取り組む松戸市議会議員の増田かおる氏は「れいちぇるが自らこの世を去ったそうです。『どこにも居場所がない』と呟いていたらしい。本当に苦しかったんでしょうね…」と悼み、「トランスへの差別や偏見からくる誹謗(ひぼう)中傷が高まる中、今後の社会的影響が非常に心配です。『あなたはありのまま生きて良い』という社会が良い」と思いをつづった。 このツイートが取り沙汰され、「れいちぇる」および「レイチェル」といったワードがトレンド入り。神戸市会議員の岡田ゆうじ氏は「<1>故人の名前を
国際政治学者・三浦瑠麗氏が、木曜レギュラーを務めるフジテレビ系情報番組「めざまし8」(月~金曜・前8時)の出演を当面、見合わせることになったことが25日、分かった。 【写真】「コメントは困難」と発言した三浦瑠麗氏 フジテレビは、三浦氏の出演見合わせについて認め、「総合的に判断いたしました」と説明。「ご本人ともお話ししております」と、双方合意の上での決定であることを明らかにした。 三浦氏を巡っては、夫の三浦清志氏が、詐欺容疑で告訴され、東京地検特捜部がこの会社を家宅捜索していたことが20日、明らかとなっている。清志氏は、再生可能エネルギーに関する投資やコンサルタントを手掛ける東京都千代田区の会社の代表。捜索を受けたのは、2014年7月に設立された「トライベイキャピタル」で、太陽光発電事業でトラブルを抱えていたとされる。 三浦氏は一連の事態を受けて20日、自身が代表のシンクタンク「山猫総合研究
爆笑問題の太田光(57)が13日深夜放送のTBSラジオ「爆笑問題カーボーイ」に出演。ツイッター上で「#太田光をテレビに出すな」というハッシュタグがトレンド入りするなど批判の声が噴出したことに言及し、「痛くもかゆくもねぇぞ」と一蹴した。 【写真】太田光、萩生田政調会長の旧統一教会との問題について「生稲晃子議員といると、秋元康にしか」 太田は世界平和統一家庭連合(旧統一教会)をめぐる発言で物議をかもし、同教団を擁護していると受け止める人も少なからずいたため、ツイッター上ではハッシュタグ「#太田光をテレビに出すな」がトレンド入りするなど炎上していた。 しかし太田は自身の炎上騒ぎをネタにし、「ふざけんな馬鹿野郎。痛くもかゆくもねぇぞ、あんなこと言われたって。なんだよ、『#太田光をテレビに出すな』ってさ」と一蹴。「統一教会擁護って言われてたけどさ、本当に俺もさ、アイツらサタンだと思ってるからさ。本当
夏の甲子園で母校を応援中、スタンドで喫煙した経緯を説明する井手順雄県議(左)。右は溝口幸治議長=熊本市中央区の県議会棟で2022年9月12日午後2時20分、野呂賢治撮影 熊本県の井手順雄(のぶお)県議(63)=自民、6期目=が8月、阪神甲子園球場(兵庫県西宮市)で、全国高校野球選手権大会に出場した母校・九州学院(熊本市)の試合を観戦中、観客席で加熱式たばこを吸った問題で、井手氏は12日、県議会代表者会議に出席し、喫煙を認めて陳謝した。井手氏は、禁止されている缶チューハイを持ち込んだうえで観戦中に飲んだことも明らかにしたが、議員辞職は否定した。 溝口幸治議長が県議会主要3会派の代表者らを招集し、井手氏に出席と説明を求めた。
◇23日 女子ゴルフ アース・モンダミンカップ第1日(千葉県袖ケ浦市、カメリアヒルズCC) キャディーが選手と激しい内輪もめの末に途中交代するという国内ツアーでは珍しい”事件”が起こった。大西葵(YKK AP)の帯同キャディーがラウンド前半に”キレ”てコースから立ち去った。 10番からスタートし、8ホール目の17番パー4の第2打地点。大西の打球は左ラフからシャンクし、右サイドのレッドペナルティーエリアへ。ボールが「境界線を横切った地点から2クラブレングス以内にドロップ」して第4打を打とうとした大西に対し、帯同の大江順一キャディーは「元の場所(第2打地点)から1クラブレングス以内」へのドロップを進言。これを大西が受け入れなかったことで大江キャディーがキレた、という。 キャディーバッグを選手のもとへ運ぼうとせず、見かねた同伴競技者のキャディーが大西のいる地点へ持っていくと、このことにもキレ、1
経済産業省が、スポーツの試合結果やプレー内容を賭けの対象とする「スポーツベッティング(賭け)」の解禁に向けて取りまとめた素案が判明した。スポーツ賭博を通じて放映権料や広告収入の拡大につなげ、スポーツ産業の活性化につなげる狙いがある。だが、八百長やギャンブル依存を招きかねないスポーツ賭博には反対論が強く、スポーツ界はじめ各界の猛反発は必至だ。 【経緯】日本のスポーツを対象とした賭け事を巡る動き 素案によると、様々なスポーツのデータを収集する業者がリーグやクラブから試合のデータや映像を購入し、賭けを運営する業者に提供してオッズ(賭けの倍率)を算出する。参加者は試合を見ながらスマートフォンなどで賭けを行う。対象として野球やサッカー、バスケットボールなどを想定している。 経産省はスポーツ庁とともに、7月にも有識者による「スポーツ未来開拓会議」を5年ぶりに再開し、スポーツ賭博の解禁に向けた議論を本格
サッカー部のコーチによる「暴行問題」が浮上していた熊本県の秀岳館高校。今月上旬の謝罪会見で自らは「暴力行為をしたことがない」と発言していた監督について、卒業生のOBらが「何人も監督に暴行を受けていた」と新たに証言をしました。 【写真を見る】「何人も監督に暴行受けていた」秀岳館高暴行問題で新証言 監督も暴行か【Nスタ】 ■監督「暴力行為知りません」サッカー部OB「100%ウソです」秀岳館高校 渡部久義教頭 「申し訳ありませんでした」 5月5日に行われた熊本県・秀岳館高校の会見。サッカー部のコーチによる暴力問題などについて、説明と謝罪がありました。秀岳館高校のサッカー部は、全国大会に出場したこともある強豪で、およそ20年間、段原一詞監督が率いてきました。その段原監督は、会見でこう断言しました。 秀岳館高校サッカー部 段原一詞監督 「(暴力行為を)僕は見たことありませんでした。知りませんでした」
18歳未満の国際移籍が原則禁止の競技も。日本サッカー協会は競技と無関係の来日であるとの宣誓書(上)を求める場合がある。日本バスケットボール協会の規程運用細則(下)ではエージェントや第三者の関与を禁止している 5月に入り、学校では学業や部活動が本格化している。冬から春にかけて高校スポーツの全国大会が多くの競技で行われ、海外からの留学生が活躍する場面も多かった。一方で「留学」の在留資格で入国しているにも関わらず、けがが発端となって学校をやめざるを得なくなったり、帰国を余儀なくされた留学生もいる。志を抱いて来日しながら、学校生活を全うできなかった未成年の若者たち。背景には、異国で学ぶ留学生を守る法整備などの支援体制が弱く、対応が学校任せの現状がある。 【年表】過去には年齢偽って優勝取り消しの事案も 2020年12月、エチオピア出身の元陸上部員の女性が、日弁連に人権救済を申し立てた。神奈川県の私立
WTA=女子テニス協会は1日、中国の前の副首相に性的関係を迫られたことなどを告白したあと、行方が分からなくなったと伝えられている女子テニス選手を巡り「中国はこの問題に信頼できる対処をしていない」などとして香港を含む中国でのすべての大会を中止すると発表しました。 中国の女子プロテニスの彭帥 選手をめぐっては、共産党最高指導部のメンバーだった張高麗 前副首相から性的関係を迫られたことなどを告白したとされる文書がSNS上に投稿され、その後、行方が分からなくなったと伝えられています。 WTAではこれまで中国政府に対して透明性を確保したうえでの調査を求めてきましたが、WTAのスティーブ・サイモンCEOは1日、公式ホームページで声明を発表し「中国の指導者たちはこの非常に深刻な問題に信頼できる方法で対処していない」などとして「香港含む中国で開催されるすべての大会を直ちに中止する」ことを明らかにしました。
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