緊急事態下、2割の人がうつ状態 半数がストレス抱え、1万人調査 ｜ 共同通信新型コロナ感染拡大を受けた昨年春の緊急事態宣言の期間中、18％の人が治療の必要なうつ状態にあり、48％がストレスを感じていたとする約1万1千人へのオンライン調査結果を、徳島大の山本哲也准教授（臨床心理学）らのチームが26日、発表した。 単純比較はできないが、コロナ流行以前の別の研究や調査に比べ割合は増加。欧州のように強制的でなく、自粛に頼る「ゆるいロックダウン」でも負荷が大きいことを示した。 ストレスが特に高かったのは、医療関係者や39歳以下の若い世代、精神疾患の既往歴がある人。チームは「個々人の事情に合わせた、きめ細かな支援が必要だ」とした。
