OSSが、ソフトウエアのエコシステムの作り方を変える──。ライバル関係にある企業が一つのOSSを軸にタッグを組み、“呉越同舟”でエコシステムを作ろうとする動きが始まっている。業界内のライバル企業だけでなく、業界の枠を超えた様々な企業が手を組み、エコシステムを実現する時代の到来だ。 ライバル企業がタッグを組んでエコシステムを作っている代表例が、OSSの分散バッチ処理ソフトの「Hadoop」である。業界の枠を超えたエコシステムとしては、Linuxファウンデーションが2012年4月に公開した携帯機器向けLinuxの「Tizen」が一例。Tizenは、自動車メーカー、通信事業者、携帯電話機メーカーが共同で開発している。 呉越同舟でエコシステム拡大 ソフトのエコシステムとは、アプリケーションや周辺ツールなどを提供するサードパーティー、ソフトを利用するユーザーなどの存在を指す。ソフトが広く普及する上で
今となっては3.4系列も3.5系列も新バージョンのリリース予定はなく、LibOの進歩の早さと安定したリリースに驚くばかりです。 The Document Foundationが財団に LibreOfficeの母体であるThe Document Foundation(以下TDL)が2月17日に、名実ともにFoundation(財団法人)となりました。これがLibreOfficeの組織固めの意味するところです。 ライセンスの変更とAOOの機能の取り込み 5月末頃までに、LibOにパッチを提供した人全員にGNU Lesser General Public License 3.0(LGPLv3)とMozilla Public License(MPL)のデュアルライセンスを明言するよう徹底されました。その後6月6日から断続的にソースコードのヘッダーをApache License 2.0(AL2)に書
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