「スマート治療室」のスタンダードモデルが臨床研究開始―IoTを活用した手術室内医療機器の接続と手術室外連携を― | 国立研究開発法人日本医療研究開発機構
現在、手術室等の医療現場では多種多様な機器の膨大な情報を医師やスタッフが限られた時間内に判断しつつ治療を行っています。 そこでAMEDは、東京女子医科大学、信州大学等5大学、デンソー、日立製作所等11社と共に、IoTを活用して各種医療機器・設備を接続・連携させ、手術の進行や患者さんの状況を統合把握することにより、手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の開発を進めています。 このたび、2019年度事業化を目指した「スタンダードモデル」が信州大学（信州大学医学部附属病院）に完成しました。手術室のほぼ全ての機器をネットワークで接続し、病院医療用画像管理システムとの連携や、手術室外医師・スタッフとのコミュニケーション機能も備えており、今月より臨床研究を開始し、情報統合による手術の効率性・安全性等を実証します。 現状、手術室等の現場では多種多様な医療機器・設備から発生する膨大な情報を医師や
スマート治療室「SCOT」の中核技術、新会社で事業展開へ
手術室をあたかも1つの医療機器として機能させるスマート治療室「SCOT」（Smart Cyber Operating Theater）――。既に、そのハイパーモデルが東京女子医科大学、ベーシックモデルが広島大学、スタンダードモデルが信州大学に導入済みで、実際の手術に活用されている（関連記事）。 スマート治療室「SCOT」。平成26年度から平成30年度までの5年間にわたりAMED（日本医療研究開発機構）の支援下で、東京女子医大、広島大学、信州大学など5大学と、デンソー、日立製作所など国内企業11社による“オールジャパン”体制で開発が進められてきた（写真：Beyond Healthが撮影） このSCOTの中核を成すプラットフォームが、「OPeLiNK（オペリンク）」である。デンソーが、同社が保持する工場内のミドルウエア「ORiN」を応用し、メディカル分野の新事業として取り組んできた手術情報統合
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