【鬼外交】中国「札束でフランス黙らせたぜ！」仏「こんなはした金では俺は止められない！一応金はもらっておくがな」｜Kinbricks Now
今日（2010年11月10日）、中国語圏ツイッターで激しく話題にされていたネタをご紹介。いやー、フランス様、恐ろしいわー。 先日、フランスを訪問した胡錦涛主席。エアバス102機購入など総額200億ドル（約1兆6300億円）の大判ぶるまいを見せました。 Airbus 380 Lands @ JFK / WTL photos 中国の胡錦濤国家主席は４日、フランスを訪問、サルコジ大統領との首脳会談を行った。仏政府関係者によると今回の主席訪仏を機に、両国は中国へのエアバス１０２機売却など、総額で２００億ドル（約１兆６１６４億円）に上るビジネス契約を結ぶ意向だ。 仏中首脳会談：人権よりビジネス エアバス１００機など１．６兆円契約（毎日新聞） 最近は、日本、そしてその後ろ盾となっている米国との緊張が高まっている中国。しかし札束の力で、欧州でもとりわけ人権問題にうるさいフランスをだまらせてやったわーとご
日本の人気アイドルグループが「尖閣は中国の領土！」と主張…中国紙報じる : 痛いニュース(ﾉ∀`)
日本の人気アイドルグループが「尖閣は中国の領土！」と主張…中国紙報じる 1 名前：中国住み（青海加油！）：2010/10/23(土) 12:41:35.76 ID:4MwJmbnd0 ?PLT 10/21 報道によると日本の人気アイドルグループ 「Angel Girl」は、釣魚島が中国固有の 領土であるという内容のグラビア写真を発表し、インターネットで4時間で60万件のアクセス が殺倒したそうです。 記事によると、この 「Angel Girl」は、３人とも華僑の出身で、日本で大変な人気がある アイドルグループとのこと。 http://news.ifeng.com/photo/news/detail_2010_10/23/2874924_0.shtml スレタイ： 【速報】 あの人気セクシーアイドルグループが 「尖閣は中国のもの！ 釣魚島を守れ！」 2 ： さなえちゃん(埼玉県)：2010/
【産経抄】平成生まれのみなさんへ 。９月２６日 - MSN産経ニュース
平成生まれのみなさんへ。長かったいくさが終わって、中国がぼくたちの「ともだち」だった時期がほんのひとときあったんです。つきあい始めたころには、白黒の珍獣を友情の印に贈ってくれ、上野動物園には長蛇の列ができました。 ▼こんな愛くるしい動物のいる国はきっと、やさしい人たちが住んでいるんだろうな、とぼくたちは信じました。もちろん、いくさで死んだ兵隊さんを祭った神社に偉い人が参っても文句ひとついいませんでした。 ▼しばらくして、「ともだち」は、神社へのお参りに難癖をつけ、ぼくたちが持っている島を「オレのものだ」と言い出しました。びっくりしましたが、トウ小平というおじさんが「次の世代は我々よりもっと知恵があるだろう」と言ってくれました。 ▼でも小平おじさんは、本当は怖い人だったんです。「自由が欲しい」と広場に座り込んでいた若者たちが目障りになり、兵隊さんに鉄砲を撃たせ、多くの人を殺してしまいました。
「立ち乗り飛行機」を計画中：中国の春秋航空 | WIRED VISION
前の記事 今度は児童ポルノ：受難の『App Store』 アフガニスタンの米兵士、過酷な生活(動画) 次の記事 「立ち乗り飛行機」を計画中：中国の春秋航空 2009年7月 3日 Charlie Sorrel 春秋航空が所有する仏エアバス社製『A320』。画像はWikimedia Commons 中国の春秋航空(Spring Airlines)は問題を抱えている。フライトの需要に対応できるほど十分な機材数を保持していないのだ。同航空会社は航空機を注文している一方で、他の解決法も検討している。「立ち乗り便」だ。 「より低価格のためなら、乗客は、バスに乗るのと同じように、座席なし、荷物の預かりなし、食事、水なしでも大丈夫なはずだ」と、春秋航空の社長を務める王正華(Wang Zhenghua)氏は述べている。「非常に利便性がある」と同氏は主張する。 家畜のように乗客を機内に押し込むことで、同航空会
2030 日本自治区の誕生 - 狐の王国
「ご覧ください、全日本国民が熱狂をもって中華人民共和国首相を迎えています」 テレビのアナウンサーが、力強い声でそう話している。 映像は、東京の街に降り立つ中国の首相、そして笑顔で紅い旗を振る日本人たち。 日本が傾中政策をとって20年、中国以外のあらゆる国を敵にまわしながら、それでも急激な経済成長を遂げた中国に守られ、日本は生き延びて来た。中国に生産拠点を移した日本の製造業は、その多くがいつの間にか中国資本となり、中国人経営者たちによって再び活力を取り戻していた。 日本政府は高騰していた日本の人件費を削ることもできず、また積み重なっていた国債の返済のために、大量の円を刷った。結果、インフレーションが発生し、円の価値は急激に下落。市場に出されるようになった人民元が急騰したのもあいまって、中国企業たちはこぞって日本への直接投資を開始した。日本を代表する大企業が次々に買収されていった。80年代バブ
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