3月に入って日経平均株価が再び1万6000円台を割り込むなど、株式相場は軟調な展開が続いている。こうした株価の停滞について市場では「日銀による量的金融緩和の早期解除急接近観測による金利先高感に警戒感が高まっている」との受け止め方が一般的だ。しかし、量的金融緩和はすでに何カ月も前から株式市場では織り込み済みの材料であり、量的金融緩和が解除されたからといってただちに「ゼロ金利解除にはつながらない」というのがコンセンサスになりつつある。 市場の一部で停滞相場の本当の理由として取りざたされはじめたのが「ここにきての大型ファイナンスに伴う資金吸い上げにより、需給が崩れるとの懸念が台頭しているため」というものだ。主なものだけでも三井物産2000億円、全日空1000億円、積水ハウス700億円、西日本シティ銀行600億円、T&Dホールディングス320億円、宇部興産200億円などとなっている。そして、このフ
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