「痛みを伴うプロセスだが、グローバル市場でリーダーであり続けるために必要なステップだ」――。 日本時間12月9日午後、ソニーのハワード・ストリンガー会長と中鉢良治社長は、全社員に向け電子メールで緊急メッセージを発信した。「痛み」とは、全世界16万人の従業員の5%に当たる8000人(非正規社員を含めると1万6000人超)の人員削減、57ある製造拠点の1割削減など、エレクトロニクス事業の収益性改善に向けたリストラを指している。 2007年度まで3年間の構造改革を経て業績が回復基調にあったソニーだが、今年9月、事態は急変した。米国金融危機に端を発した世界同時不況が、売上高の八割を海外が占めるソニーを直撃したのだ。景気減速による販売不振と急激な円高の影響で、08年度の営業利益を57%減の2000億円に下方修正。再び、過酷なリストラを迫られることになった。 足元の市場環境はさらに厳しさを増して