紳士服専門店最大手の青山商事が、大規模リストラに着手する。コロナで在宅勤務が拡大し、主力のスーツ販売が激減。「市場は元に戻らない」(青山理社長)と判断し全店の2割を閉じる。経営のダイナミズムを取り戻すには、新しい収益源が不可欠だ。青山商事の苦悩は、独自の事業モデルで成功した企業が、時代に合わせて変わることの難しさを象徴している。【関連記事】・・・ピーク時から市場は7割減「スーツ市場は1年で10年分縮んでしまった」青山商事の青山理社長はそう語る。コロナ前から青山社長は、スーツ市場は10年後に最大4割減ると予想していた。だが大手銀行がスーツ着用の原則を見直すなど、服装のカジュアル化が進んだところにコロナが拡大。スーツ市場は激減した。小島ファッションマーケティング(東京・渋谷)の推計では、2020年の国内スーツ販売は約400万着で18年から4割減った。ピーク時の1992年(1350万着)比で7割