ネット映像配信のビジネスモデルが、ついに出現しつつある、のかなぁ〜 - michikaifu’s diary
テック系ポッドキャスト「Inside the Web」で、先週はYouTubeの創業者兼CTO、Steve Chenのインタビューがあった。この番組のインタビューは毎回なかなか面白く、また数少ない女性のテック専門キャスターでもあるので、ひそかに応援しているのだが、今回はまた格別面白かった。 YouTubeは、ご存知、無料映像配信サイトである。Flickrの動画版とよく称される。少し前に、有名なコメディ番組「Saturday Night Live (SNL)」の違法クリップがYouTubeで流され、SNLを作っているNBCが抗議したという件で、ますます有名になってしまった。 で、お決まりのナップスター状態全面戦争になるかと思いきや、そうでもない。さすがに、人間は学習する。このインタビューでは、YouTubeが、いかにテレビ局や著作権協会と協力してやっているか、そのためにどんな技術的なしかけを
トヨタ社員逮捕、大手で毎日新聞だけ報じる｜MyNewsJapan
愛知県警は２日、乗用車に火をつけたとして、豊田市のトヨタ自動車社員（26）を器物損壊の疑いで逮捕した。同市内では４月以降、乗用車などが放火される事件が34件発生しており、同署は余罪があるとみて追及。「仕事や家庭などのことでイライラしてやった」などと話しているという。毎日新聞が報じたほか共同通信も配信したが、同業他社の社員が逮捕されれば必ず社名入りで報じる他の大手紙は、大スポンサーに気兼ねしたのか報じなかった。 調べでは、同容疑者は6月30日午前0時45分ごろ、自宅近くの男性会社員（43）方駐車場で、乗用車のテールランプにライターで火をつけ、レンズカバーを焼損させた疑い。 現場周辺の半径1キロ内では4月12日以降、乗用車やバイクなどへの放火が続発。大半は乗用車のテールランプに火がつけられる被害だった。周辺では同容疑者の車がたびたび目撃されているという。 加盟店への配信料で成り立つ共同通信は「
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活字中毒R。 - 松本人志が写真週刊誌を訴えた「本当の理由」
「週刊プレイボーイ」（集英社）2006.6/5(Vol.23）号の「松本人志の怒り！」より。 （読者からの[松本さんが、写真週刊誌を相手に「裁判で勝訴」という記事を読みました。なんでも、プライベートでＡＶを借りているところを盗撮された」からとか。確かに、そんなことされたら腹立ちますよね！] というメッセージに対しての松本人志さんの答えの一部です） 【この裁判はねえ、勝つには勝ったんですけど、本当に大変でした。 もうね、ワザとやと思うんですけど、新聞やその他の報道でね、ボクのいちばん言いたかった主張が歪曲されているんですよ！ 報道の多くが「プライベートでＡＶを借りているところを盗撮された」ことを怒っているように書いてありましたが、違うんですよ。 そうではなくて、写真を載せる時に「防犯カメラの記録ビデオから転載した」ことをボクは怒ったわけです。 もし、こんなことがこれからも許されるのなら、有名
プレジデントオンライン
特集 すぐ書ける、すぐ伝わる「超スピード文章術」大全 伝わる文章、バカの文章 文章力が上がる！ センス不要！ 永久保存版◎0秒で伝わる文章術「6つの大原則」 知らないと頭が悪く見える！ プロが誌上添削！ 今すぐ直したい「悪文」15の法則 目次詳細へ プレジデントストアへ 予約購読 2024年1月15日(月) 環境フォト・コンテスト / プレジデント「第30回 環境フォト・コンテスト2024」入賞作品を発表！ 2023年1月13日(金) プレジデント / 環境フォト・コンテスト「第29回 環境フォト・コンテスト2023」入賞作品を発表！ 2022年1月14日(金) 環境フォト・コンテスト / プレジデント「第28回 環境フォト・コンテスト2022」入賞作品を発表！ 2021年2月8日(月) プレジデント読者のみなさまへお知らせ 2021年2月8日 2021年1月8日(金) 環境フォト・コンテ
メディア・パブ
米国や欧州のメディアによるフェイスブック（FB）批判は、凄まじい。米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この１～２年、FB叩きは過熱化する一方である。 フェイクニュースやロシア疑惑、さらには個人情報の不正利用や流出と、FBを舞台にした不祥事が途絶えないから当然かもしれないが、どうしてここまで1企業の不手際に厳しく延々とメディアが責め立てるのか。それはFBが、今や世界中の人々の個人生活や社会にとって測り知れないほどの大きな影響を及ぼしているからだろう。世界の22億人以上の人々が毎月利用し、その66%にあたる15億人近くが毎日FB上で情報のやりとりをしている。先進国だけではなくて新興国も含めて、ほとんどの国で人々の生活に深く根付いたFBに対して、メディアが社会的責任を問い直すのももっともである。 だが、メディアがしつこくFBを責め立てるのにはそれだけではなくて、別の理由もありそ
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