２１世紀のルネッサンス、今までになく人類の創作意欲を刺激するCGMサービス
上場したmixiが2000億円超の時価総額を付けたり、MySpaceがGoogleから３年間で$900Million（日本円にして約1000億円）の広告収入を確保したりと、SNS（Social Network Service）、CGM（Consumer Generated Media）関連のビジネスがにわかに注目されている。明らかにこの金額はバブル気味で、誰かが最後にババを引くことになるような予感がしてしかたがないが、そんなことは私の知ったことではない。 それよりも持つべきなのは、昨今のCGMブームが、単なる一過性のブームではなく、起こるべくして起こった必然の流れで、人類のさまざまな創作活動に対する影響という意味では、１４～１６世紀のルネッサンス以上のインパクトを持つ大変化の始まりだ、という認識である。 ここ１０年ほどのデジカメなどのデジタル機器の進化と、パソコン上の編集ツールの進化は、一
口コミがマスコミを超える日
CGMが“マスコミ化”する可能性 前回の連載では、マスメディアを含む既存メディアと、マスメディアの記事をネット配信する「Yahoo！ニュース」のようなWebサイトを「1.0型」、ブログなど口コミを中心にしたユーザー参加型ネットメディア（CGM：Consumer Generated Media）を「Web2.0型」と定義し、それぞれの特徴とビジネスモデル、相互作用について考えました。 その中で、1.0型メディアとWeb2.0型メディアは情報の特性が異なるため、それぞれに入る広告も異なり、同一サイト上に共存させるのは難しいと解説しました（前回連載の「広告ビジネスの“対立”」参照）。しかしこの両者を共存させているメディアも現れ始めています。 CGMを編集し、メディア化した「4travel」の例 「4travel」は、旅行に関するブログやQ＆Aサービスをユーザーに提供し、そこから生まれた旅行に関す
AmazonやGoogleが証券会社を買収したら……？
最近は、インターネット業界以外の人たちの間でも「Web2.0」という言葉が使われることが増えてきました。また、2.0ブームにあやかり、他の業界でもやたらと「Web2.0時代の○○業」という表現が使われたりしています。 そんな中、先日、ある証券会社の人とWeb2.0について話をしていました。インターネット証券の台頭により株式投資はネットでやるもの、という感覚がすっかり身につきました。しかし、Web2.0的要素が盛り込まれたインターネット証券会社というのは存在せず、基本的に今までは電話や店頭で行っていた情報収集と売買注文がネットでできるようになっただけです。つまり、電話や店頭訪問という行動様式の代替としてネット口座の取引というものが登場しただけの段階です。 その帰り道にふと思ったのですが、もしAmazonが証券会社を買収するなり、あるいはイチから証券会社を立ち上げるとどうなるのでしょう。 例え
Startforce | スタートフォース いつでも、どこでも、あなたのデスクトップ。
StartForce（スタートフォース）は、かつてスタートフォース株式会社により開発、販売されていた、ウェブブラウザ上で動作するデスクトップ環境システムです。 2006年の発売当時、このようなシステムは大変画期的でした。昨今では様々な場面で使われるようになった「クラウド」という言葉とともに、注目を集めることとなったのです。 InternetExplorerなどのウェブブラウザからログインすると、Windowsに近いデスクトップ環境で、オフィススイート、PDFの閲覧、メール、カレンダー、メッセンジャー等のサービスを扱うことができました。 次の項目で、「StartForceでできたこと」をもう少し詳しく見ていきましょう。 StartForceには、ユーザー登録を行うだけで利用できる無料のPersonal版と、企業向け有料プランのEnterprise版が存在しました。 Enterprise版では
キャズムを超えろ！ - CGMサービスがキャズムを越えることの難しさ 〜はてなはキャズム越えに失敗した!?〜
長ったらしいタイトルで申し訳ない。近藤社長( id:jkondo )がキャズムを越えさせたいと思っているか否かは別にして、はてなはキャズム越えに失敗したんじゃないか？と思う。好意的に解釈すれば、キャズムを越えることよりも、一部のニッチなユーザの欲求に答えることを優先したと言うべきかもしれないが。 ベンチャー提供のCGM系サービスにおける初期ユーザは濃い人 CGMをベースとしたサービス*1において、サービス開始直後に如何にして「アクティブな」ユーザを確保するが重要である。 活動資金が潤沢にあり、マス広告をガンガン撃てる事業者であれば、ネットリテラシーがそれほど高くないユーザを初期段階から確保することはそう難しくはない。ヤフージャパンやインデックスといった企業は、今後ケータイユーザを軸に、こういった「カネにモノを言わせた攻め方」をしてくることだろう。が、ベンチャーがこの手を仕掛けるのは無理があ
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tarosite.net: 日本はケータイ（利用）先進国ではなくなったかもしれない
